大手4社から学ぶ「テレワークにつまずく要因と乗り越え方」：実例から知る「4通りの働き方改革」

働き方改革を主導する立場にある大手4社も、実は自組織の働き方に悩んでいた。テレワークを導入しても組織に浸透しないなどの問題を抱える中、それぞれの企業がたどり着いた4通りの考え方とは。

[ITmedia]

　「働き方改革」という言葉を耳にしない日はない。人手不足や従業員の家庭事情による離職といった諸問題を抱える企業にとって、それらを解決するための糸口となる。

　働き方改革を実践する手段として注目を集めるのがテレワークだ。しかし、テレワークの取り組みはどこまで進んでいるのだろうか。中には、制度化していても従業員に浸透しないなどの問題を抱える企業も少なくないという。

　テレワークを前に進めるには、ソリューションと併せて「働く環境」「会社の制度」「従業員の意識や組織文化の改革」が重要だ。では、具体的にはどういう行動をとればいいのか。

　働き方改革に必要なソリューションを提供する立場であり、一企業として自組織の働き方を見直す日本マイクロソフトとレノボ・ジャパン、東京海上日動火災保険、オカムラの4社は「働き方改革のポイントを抑え 環境整備の認識を高める 働き方改革セミナー」を共同で開催し、テレワークを用いた働き方改革を成功させるために必要な考え方について語った。

※本稿は、ITmedia NEWSからの転載記事です。

*** 一部省略されたコンテンツがあります。PC版でご覧ください。 ***

提供：レノボ・ジャパン株式会社
アイティメディア営業企画／制作：TechTargetジャパン編集部