広がり続ける無線LANネットワーク、テレワーク時代に次の一手を：ネットワークも「所有」から「利用」へ

コロナ禍の影響でワークスタイルやオフィスの在り方、そして無線LANに求められる役割も変化している。この変化に柔軟に対応し、管理の負担を減らすにはネットワークを「所有」するのではなく「利用」する方法も一考の余地がある。

[TechTargetジャパン]

　2020年はコロナ禍の影響で、日常生活はもちろん、働き方も大きく変化した1年だった。緊急事態宣言が解除されて徐々にオフィスに人が戻り始めたとはいえ、一度「ある程度テレワークでも業務は回せる」と気付き、引き続きテレワークと出社を柔軟に組み合わせるなど、新たな働き方の確立に取り組む企業もあるだろう。オフィス内での密を避けるとともに賃貸料という固定費を削減するために、都心部の1つのオフィスに従業員を集めるのではなく、複数の小さな拠点に分散させるなど、オフィスの在り方を根本から見直す取り組みが始まっている。

　こうした変化が広がれば、従業員がノートPCやモバイル端末を持ち歩き、時にはオフィスで、時には分散拠点で、そして時には自宅で、柔軟に仕事をするスタイルが一般的になるだろう。

　この動きに伴って、端末をつなぐネットワークも大きな変化を迫られている。有線LANから無線LANへの移行は以前から進展していたが、ワークスタイルの劇的な変化を背景に、業務における無線LANの重要性がいっそう高まっている。無線LANが欠かせないインフラとなりつつあり、IT部門に掛かる負荷も高まる傾向にある。

　特に、感染防止策として出張を控えるようになった企業では、各地の支社や拠点、工場など、遠隔地まで含めて無線LANを安定的に運用するのは難しい課題だ。現地に足を運べないので、電話で現地の従業員に指示を出しながらトラブルシューティングを強いられるケースもあるという。

　IT部門の負荷を軽減するためには、どのような施策があるのだろうか。

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