「Windows Virtual Desktop」の導入効果を見極める【中編】
「Windows Virtual Desktop」（WVD）の利用に向かない企業の特徴とは？
「Windows Virtual Desktop」（WVD）はエンドユーザーが簡単に「Windows」の仮想デスクトップを利用できるようにするといったメリットがあるが、短所も幾つかある。WVDの利用に適していない企業の特徴を説明する。
MicrosoftのDaaS（Desktop as a Service）「Windows Virtual Desktop」（WVD）は仮想デスクトップの管理を簡素化し、クラウドサービス群「Microsoft Azure」のセキュリティサービスを利用してセキュリティを高められるといった長所がある。ただしWVDには短所も幾つかある。前編「『Windows Virtual Desktop』（WVD）の利用に向いている企業の条件とは？」に続く本稿は、WVDの課題を説明する。
併せて読みたいお薦め記事
「Windows Virtual Desktop」とは何なのか
- 「Windows Virtual Desktop」（WVD）とは何なのか？ マイクロソフトに聞く
- Windows Virtual Desktopで実現できる「マルチユーザー版Windows 10」とは？
- 「Windows Virtual Desktop」の衝撃 Windowsをクラウド提供の意味は？
「Windows Virtual Desktop」以外の選択肢
Windows Virtual Desktopが“向かない企業”の条件とは
WVDのインフラはAzureだ。WVDのユーザー企業が仮想デスクトップのインフラを管理するには、ネットワークの設定やリソース割り当てなどの作業が必要で、自社のニーズに合わせてさまざまなAzureサービスを利用しなければならない。こうした作業は、たまにAzureを扱うだけの管理者にとっては難しい。
MicrosoftはAzureサービスに継続的に改良を加えているため、管理者が最新情報を把握するには時間がかかる。WVDのセットアップとメンテナンスには、Azureのコンポーネントに加えて「Windows」のコマンドラインインタフェース「PowerShell」の詳しい知識が必要になる。専任ではない管理者は相当の時間と労力を使うことになる。
「マネージドサービス」がもたらすメリット
小規模企業がWVDを利用する場合、Microsoftのパートナーが提供するWVDの月額制マネージドサービスを契約するのが現実的だ。WVDの利用コストは高くなるが、マネージドサービスの利用により管理負荷を軽減できる。WVDを利用したくてもWVDを自社で運用できる技術スキルがない小規模企業に、WVDのマネージドサービスは役立つ。
コスト面では、Windowsの特定エディションまたはサブスクリプション製品／サービス群「Microsoft 365」（Office 365）の特定プランがWVDのライセンスを含む。ただしMicrosoftは、WVDをホストするAzureの仮想マシンとストレージについて、使用量に応じて課金する。Azureの利用料金に関する複雑さは小規模企業にとって面倒だ。パートナーはシンプルな課金体系でWVDのマネージドサービスを提供するため、その面倒を解消してくれる。
TechTarget発 先取りITトレンド
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
TechTarget発 先取りITトレンド
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
[rakumo株式会社] Microsoft 365での情報埋没を防ぐ、社内ナレッジを資産化する情報ポータル活用 -
技術文書・技術解説
[NTTインテグレーション株式会社] 「耐量子計算機暗号」（PQC）に今、取り組むべき理由とは？ 実現の道筋も解説 -
製品資料
[株式会社リンプレス] どうしたら非デジタル人材を「自走するDX推進者」に変えられるのか？ -
製品資料
[アステリア株式会社] 既存システムをAIレディに変える「連携型モダナイゼーション」の手法とは？ -
製品資料
[アステリア株式会社] 「データ連携」徹底解説 要件整理から連携手法、ツール選択まで
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
なぜ「Gemini 4 Argon」は出遅れたのか？ Googleが狙う“逆転のシナリオ”
-
2
PHP脆弱性「PHP2Shell」で2260万件に影響 情シスの緊急チェックリスト
-
3
ChatGPTは“検索しまくり”でGeminiは“淡泊”？ データが明かすAIの裏側
-
4
慶應義塾が「Notion」を選んだ理由 AI導入の盲点になる“情報のサイロ化”
-
5
Copilot導入で陥る“目的化”の落とし穴 定着の鍵は「作り込まない」こと
-
6
テレワークやBYODでリスクが拡大、デバイスの多様化を弱点としない管理方法とは
-
7
半数がブルーカラー転向を視野に？ ベテランエンジニアを追い込む“54歳の壁”
-
8
RAGで「データをAIに送る」運用が限界を迎えている理由
-
9
SAPやOracleが警戒する「ERPの土管化」 汎用AIとの主導権争いが激化
-
10
AmazonがMetaのAIエージェントの購入を拒否 情シスが問われる「AIの権限設計」
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
AI駆動攻撃にどう対抗する？ 超速の攻撃からエンドポイントを保護する方法
-
2
最速72分でデータが流出？ 最新の脅威トレンドや侵入手法から分かった防衛策
-
3
2026年のサイバーセキュリティには何が必要か？ 最新データに学ぶ傾向と対策
-
4
経験豊富な即戦力人材に直接アプローチできる、「攻めの採用」への転換術
-
5
「IT史に名を残すシステム障害」8選
-
6
SASE選定は「見極め力」で大きな差――本当に必要な製品を選ぶための6つの視点
-
7
不審メールの経路や見せ方に変化？ 2026年夏の3事例から見えた動向と対処方法
-
8
Microsoft 365のメールセキュリティ、3つの“死角”と追加で検討すべき対策とは
-
9
AI駆動開発のスピードと安全性を両立 「品質・セキュリティ管理」の実践ガイド
-
10
「標的型攻撃メール」事例・サンプル集
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー