Microsoftの「365」系サービス【第4回】
「Microsoft 365」「Office 365」は高い、安い? 月額をシナリオ別に計算
「Microsoft 365」や「Office 365」のどのプランでどれくらいの費用がかかるのか。これは実際に算出してみないと理解しにくい。組織規模別のシナリオを前提にして、6つのプランを例に選択肢とコストを解説する。
Microsoftは、オフィスアプリケーションやコラボレーションツール、OS「Windows」などを利用できるサブスクリプション型のプランを幾つも用意している。サービスの分類としては「Microsoft 365」と「Office 365」に分かれる他、プランとしては「ビジネス」系や「エンタープライズ」系、「現場担当者向け」などに分かれている。
どれを選択するのが適切なのかは、必要なアプリケーションや機能、ユーザーの各種条件などによって変わる。条件を設定してシナリオに分けて考えてみると、サービスやプランの基礎的なところがよく理解できるはずだ。Microsoftが公式に説明している内容は、必ずしも明快ではない。
そこで本稿では、200人程度の組織から、さまざまなユーザーが混在する2000人規模の組織まで、利用条件を設定してシナリオを作り、料金を算定してみよう。Microsoft 365とOffice 365のどのプランが適するのか、最終的に費用はどれくらいかかるのかを解説する。
以降では複数のプランに当てはめて算出することになるが、各プランを推奨しているわけではない。Microsoftのライセンス体系にはさまざまな選択をする余地がある、ということを伝える内容となっている。
「Microsoft 365」と「Office 365」の適するプラン、コストを算出するシナリオ
ケース1:「Microsoft 365 Business Basic」
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連載:Microsoftの「365」系サービス
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Windows、Microsoft 365関連の話題
最初に算出するのは、以下のような条件に合う組織が必要とするプランと費用だ。
- 必要とするツール
- 業務の基本的なアプリケーション
- 文書作成アプリケーション「Microsoft Word」
- 表計算ツール「Microsoft Excel」
- プレゼンテーションツール「Microsoft PowerPoint」
- コラボレーションツール「Microsoft Teams」と「SharePoint Online」
- メールサーバ「Exchange Online」とメールクライアント「Outlook」
- 業務の基本的なアプリケーション
- ユーザー
- 200人
- 利用するデバイスと利用方法
- OS「Windows」搭載のPCと、モバイルデバイス
- インターネットにつながずにファイルを開いたり、編集したりする必要はない
- セキュリティ対策
- マルウェア対策ツールとしては「Norton Antivirus」を使用中。「Microsoft Defender」への切り替えはない
- ITチームの体制
- 十分なITサポート体制が社内にない
この場合に適切なプランになるのは「Microsoft 365 Business Basic」だ。Microsoft 365 Business Basicは、Microsoftが用意しているビジネス系プランの一つ。ビジネス系のプランは、ユーザー数300人までを対象にする。必要になる費用は以下の通り。
- 月額15万円(税別)
- 内訳は、Microsoft 365 Business Basicのユーザー当たりの月額料金750円(税別)を200ユーザー分。契約は年間サブスクリプション
ケース2:「Microsoft 365 Business Standard」
先に紹介したのは、ユーザー数が300人以下で、モバイル版とWeb版のアプリケーションが使えればよい組織だ。これと同じく比較的小規模な組織ではあるものの、以下に該当する組織があるとする。
- セキュリティ機能「Advanced Threat Protection」の利用を検討している
- AppleのクライアントOS「macOS」とモバイルOS「iOS」搭載のデバイス(「Mac」と「iPhone」)を導入している
- ITチームにセキュリティ機能を管理するスタッフがいる
この条件に当てはまるのであれば、「Microsoft 365 Business Standard」の方が適している。必要になる費用は以下の通り。
- 月額31万2000円(税別)
- 内訳は、Microsoft 365 Business Standardのユーザー当たりの月額料金1560円(税別)を200ユーザー分。契約は年間サブスクリプション
ケース3:「Microsoft 365 E3」または「Microsoft 365 E5」
ケース3で考えるのは、以下の条件に合致する組織だ。
- 必要なツール
- オフラインで作業できるデスクトップ版のアプリケーション
- 1TBを超えるクラウドストレージ
- ユーザー
- 700人
- 高度なアプリケーションを求めるユーザーがいる
- 利用するデバイスと利用方法
- Windows、macOS、iOSのデバイス
- オフィス勤務とテレワークの両方でこれらのデバイスを使用する
- オフラインで作業することがある
- ITチームの体制
- 間もなく「Windows 11」への移行計画に着手する
- デバイス管理ツール「Microsoft Intune Suite」を使い続けたい
ユーザー数が300人を超えることから、エンタープライズ系のプランが必要になる。エンタープライズ系のプランは、ユーザー数の上限がない。サービス群としてはOffice 365とMicrosoft 365のいずれかのプランを選択することになるが、Windows 11が必要になるためOffice 365は除外する。そうすると、選択肢は以下のどちらかだ。
- Microsoft 365 E3
- Microsoft 365 E5
ビジネス インテリジェンスツール「Power BI Pro」やSaaS(Software as a Service)セキュリティツール「Microsoft Defender for Cloud Apps」などの高度な機能が必要ないのであれば、選択するプランは「Microsoft 365 E3」だ。必要になる費用は以下の通り。
- 月額315万円(税別)
- 内訳は、Microsoft 365 E3のユーザー当たり月額料金4500円(税別)を700ユーザー分。契約は年間サブスクリプション
Microsoft 365 E5に含まれるセキュリティやデータ保護等に関する高度な機能が必要なく、Windows 11のライセンスを含めたいということであれば、上記でまとめた通り、Microsoft 365 E3が最も適しているということだ。
ケース4:「Microsoft 365 F3」「Office 365 E3」「Microsoft 365 E5」
このケースは大規模な企業が該当する。幾つか異なる要望が混在するため、それに応じてプランを選ぶ必要がある。
- ユーザー
- 合計で2000人
- 経営幹部、ITチーム、各部門が異なる要望を持っている
- 1000人が現場担当者
- ITに精通したパワーユーザー、ITスタッフが200人
- 経営幹部やビジネスを推進するビジネスユーザー、管理部門のユーザーが300人
- 販売担当者は500人
- 必要なツール
- 全てのユーザーに共通
- メール
- 現場担当者
- Windows 11へのアップグレード
- モバイル版とWeb版のオフィスアプリケーション
- Microsoft Defender
- Microsoft Intune
- ITスタッフとパワーユーザー
- 高度なアプリケーション
- モバイル版とデスクトップ版のアプリケーション
- OneDriveとメールボックスの追加ストレージ
- 経営幹部、ビジネスユーザー、管理部門のユーザー
- 業務の基本的なアプリケーション
- 電話会議に関する高度なコラボレーション機能
- モバイル版とデスクトップ版のアプリケーション
- 機密性の高いデータを保護するための高度なセキュリティ機能
- 販売担当者
- モバイルアプリケーション
- コラボレーション機能
- OneDriveの最小限の容量
- 全てのユーザーに共通
こうした条件の場合、適するプランは複数に分かれる。費用を含めて以下の通りだ。
- 現場担当者1000人は「Microsoft 365 F3」
- 月額100万円(税別)
- 内訳は、Microsoft 365 F3のユーザー当たり月額料金1000円(税別)を1000ユーザー分。契約は年間サブスクリプション
- ITスタッフとパワーユーザー200人は「Office 365 E3」
- 月額57万6000円(税別)
- 内訳は、Office 365 E3のユーザー当たり月額料金2880円(税別)を200ユーザー分。契約は年間サブスクリプション
- 経営幹部、販売担当者、管理部門のユーザー、ビジネスユーザーの800人は「Microsoft 365 E5」
- 月額570万4000円(税別)
- 内訳は、Microsoft 365 E5のユーザー当たり月額料金7130円(税別)を800ユーザー分。契約は年間サブスクリプション
2000人分の費用を合計すると、月額で728万円(税別)になる。
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