「OpenStack」はVMware製品の代わりになるのか
“脱VMware”をオープンソース技術で進めるときの課題とは
VMware製品のライセンス体系や価格の変更が、ユーザー企業の“脱VMware”の関心を高めている。VMware製品で構築した仮想マシンをオープンソース技術で置き換える動きも進んでいるが、これには課題もある。
OpenInfra Foundation(OpenInfra)が主催する「OpenInfra Summit Europe」が2025年10月にパリで開催された。OpenInfraはクラウドインフラ構築用ソフトウェア群「OpenStack」の開発と普及を推進する非営利団体で、同イベントにはオープンソースインフラの構築や運用に関わるIT担当者が参加した。
VMware製品の移行は、このイベントの主要な話題の一つとなった。オープンソース技術を使う開発者たちは、自分たちの製品がどのようにしてVMwareで構築した仮想マシン(VM)をオープンソースの代替品に移行させられるかを示すために集まった。
オープンソースの仮想化技術に関心が高まる理由
OpenInfraの事業開発ディレクター、ジミー・マッカーサー氏は次のように指摘する。「BroadcomによるVMwareの買収が、仮想化製品群のライセンス体系や価格の変更をもたらした。既存のVMwareユーザーは、年間の運用コストの大幅な増加を経験している」。同氏は重要なITインフラソフトウェアベンダーがこのような影響力を持つと、再び同様の事態が起こり得ると警告する。
VMware製品に代わるサーバ仮想化製品の選択肢として、Nutanixの「Nutanix AHV」やオープンソースの「Proxmox Virtual Environment」が挙げられる。マッカーサー氏は、OpenStackのサーバ仮想化手法について、「OpenStackは複数のオープンソース製品で構成される。OpenInfraには、オープンソースのサーバ仮想化手法を提供するパートナー企業が参加している」と述べる。
調査会社Forrester Researchの主任アナリストを務めるナヴィーン・チャブラ氏は「VMwareの買収時、ユーザー企業は非常に心配し不安になった。VMwareとユーザー企業の間にある信頼は薄れつつある」と話す。チャブラ氏は、Forrester Researchのレポート「Capitalize On The VMware Disruption」(VMwareの破壊的変化を乗り越える)の主要著者だ。このレポートで同社のアナリストたちは、長年にわたりVMwareが事実上のオンプレミス仮想化ベンダーであったと指摘している。同社はVMwareのオンプレミスインフラに投資しているIT部門に対し、他のハイパーバイザーベンダーを検討するよう推奨している。
VMwareユーザーが代替のサーバ仮想化製品を探し始める前に、チャブラ氏はまずVMwareライセンスを必要とする主要な社内システムを特定することを推奨した。「技術的に難しいことをしなくても、VMwareを必要としないシステムがいくつか見つかるはずだ」と述べた。
“脱VMware”は機能やスキルの差異が課題に
VMwareのライセンス体系の変更は、OpenInfra Foundationをはじめとしたオープンソース技術のコミュニティーによって、ユーザー企業のIT部門が単一の技術や製品に自社のデータを集約しないことの重要性を示すために利用されている。
Cleura(クレウラ)の創業者でイノベーション責任者のヨハン・クリステンソン氏は「リスクを分散させることが重要だ」と話す。同社は公共機関向けIaaSを提供しており、サービスをOpenStackを中心としたオープンソース技術で構築している。クリステンソン氏は、IT部門がオープンソース技術でVMware製品を置き換えようとする際に、利用できる機能に違いが生じる可能性があると指摘する。
OpenInfra Foundationも、VMware製品をOSSに置き換える際に直面する課題を認識している。OpenStackでITインフラを構築して維持することは、合理化されユーザーフレンドリーなVMware製品よりも困難な場合があるという。例えばOpenStackは機能ごとに分かれたモジュールを組み合わせて利用することから、初期導入作業が複雑になる。この複雑さは、初期の導入時間を長引かせたり、IT管理者のスキル習得を困難にしたりする可能性があると、OpenInfra Foundationは指摘している。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
本記事は制作段階でChatGPT等の生成系AIサービスを利用していますが、文責は編集部に帰属します。
TechTarget グローバルインサイト
米国Informa TechTargetが発信する記事を翻訳し、国内向けに分かりやすく紹介します。最新の海外動向や先進事例を取り上げ、グローバルなITトレンドを把握できる連載です。
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
[株式会社うるる] 「入札市場」攻略ガイド:効率的に落札するためのポイントを徹底解説 -
製品資料
[株式会社うるる] 入札情報に特化した「販路拡大」「効率化」のためのサポートツールとは? -
市場調査・トレンド
[株式会社うるる] 公共入札に成功する企業と失敗する企業の「5つの違い」 -
製品資料
[日本ビジネスシステムズ株式会社] 専門家が教える、Microsoft 365の「テナント統合/分離」を成功に導く秘訣 -
製品資料
[rakumo株式会社] Microsoft 365での情報埋没を防ぐ、社内ナレッジを資産化する情報ポータル活用
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
PHP脆弱性「PHP2Shell」で2260万件に影響 情シスの緊急チェックリスト
-
2
損保ジャパンはなぜ「COBOL」を捨てなかったのか? 脱メインフレームの真相
-
3
「テザリング依存」に潜む落とし穴 “遅いVPN”を解消するネット構築術
-
4
“アジャイルの壁”に挑むオリックス生命がIBMの開発管理ツールを選んだ理由
-
5
IT製品の導入に関するアンケート「セキュリティ」編
-
6
半数がブルーカラー転向を視野に? ベテランエンジニアを追い込む“54歳の壁”
-
7
LINEヤフーはなぜ「社内の管理者」すら信用しないインフラを作ったのか
-
8
Claude利用8割のGMO、AI人材の評価軸が「トークン管理」に変わった
-
9
「Microsoft 365」が乗っ取られる MFAを破る“本物の画面”の恐怖
-
10
生成AIが普及しても「技術書」を手放せないエンジニアの本音
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
AI駆動攻撃にどう対抗する? 超速の攻撃からエンドポイントを保護する方法
-
2
2026年のサイバーセキュリティには何が必要か? 最新データに学ぶ傾向と対策
-
3
経験豊富な即戦力人材に直接アプローチできる、「攻めの採用」への転換術
-
4
「IT史に名を残すシステム障害」8選
-
5
最速72分でデータが流出? 最新の脅威トレンドや侵入手法から分かった防衛策
-
6
AI駆動開発のスピードと安全性を両立 「品質・セキュリティ管理」の実践ガイド
-
7
不審メールの経路や見せ方に変化? 2026年夏の3事例から見えた動向と対処方法
-
8
HDDを使わない「SSDオンリー」が無謀なのはなぜ?
-
9
「標的型攻撃メール」事例・サンプル集
-
10
Microsoft 365のメールセキュリティ、3つの“死角”と追加で検討すべき対策とは
TechTargetジャパン SNS
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー