@ITセキュリティセミナー Online

2018年6月から7月にかけて全国4都市で開催された@IT主催セキュリティセミナーは、自社のセキュリティ対策に悩む経営者や情報システム担当者など、多くの方にご来場いただきました。
この特集では、同セミナーのレポートやセキュリティベンダー提供の各種ホワイトペーパーに加え、主催者講演登壇者による本特集限定のインタビューをお届けいたします。

Special Contents

国連に次ぐ加盟国、地域数を誇るインターポールは、サイバー犯罪の全世界的な増加を受け、シンガポールに専任部門を設置した。そこに民間から初めて招かれた福森氏に、世界各国のサイバー犯罪対策の現状と、日本の立ち位置について聞いた。

金融業界におけるセキュリティ情報の共有と分析を行い、安全性の向上を推進する組織である金融ISAC。そのCTOを務める鎌田氏に、セキュリティの最前線から見た国内金融業の取り組みの現状および今後に向けた課題を聞いた。

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日本アイ・ビー・エム株式会社

FinTech時代、API連携やモバイル決済の普及など、金融業界のIT活用が大きな変化を迎えている。安定運用、安全性の確保という従来の課題と併せてどう対処すればいいのか。

ルックアウト・ジャパン株式会社

2018年5月に発効したEUの「一般データ保護規則(GDPR)」。その準拠に積極的な企業でさえ十分に認識できていない「モバイルリスク」とは何か? GDPRのプライバシー原則を踏まえつつ、早急に対処すべき課題と解決策を明らかにする。

ルックアウト・ジャパン株式会社

モバイル端末でフィッシング攻撃による被害を受ける確率は、PCの場合の3倍にも上るという。その背景にある、フィッシング攻撃への誤解やモバイル端末の特性に起因するリスクを分かりやすく解説する。

エントラストジャパン株式会社

Office 365導入企業の多くが、Active DirectoryによってオンプレミスアプリケーションとのID連携を図っている。しかし、このような利便性は、他のクラウドアプリケーションの導入によって損なわれる。その解決策となるSSO認証基盤とは?

エントラストジャパン株式会社

多くのセキュリティ侵害の原因となっているパスワード。情報漏えいを防ぐには、それに代わる新たな認証方法が必要だ。デジタルビジネスが進化する中、機械学習やAIを活用した、ユーザーの知識や特徴に依存しない認証方法が注目されている。

NECソリューションイノベータ株式会社

毎秒数件の新種のマルウェアが発生する現在、対策が追い付かない、対策しても亜種や新種がすぐに登場してすり抜ける、という状況に陥っている。そこから脱却できるアプローチとしてAIを活用した次世代型マルウェア対策が注目されている。

NECソリューションイノベータ株式会社

ワークスタイル変革やコラボレーションは、生産性を向上させる一方で、情報漏えいリスクを高めている。そこで注目したいのが、社外との情報共有の手法は変えずに、低コストで確実な情報漏えい対策を実現する新たなデータ管理の手法だ。

NECソリューションイノベータ株式会社

日々新種が生まれるマルウェアに対し、既知のものしか検知できない従来型のセキュリティ製品は、もはや無力になりつつある。適切にシステムを防御するためには、自ら学習することで、未知の脅威まで検知、防御できるAIベースの対策が必要だ。

NECソリューションイノベータ株式会社

手軽に利用でき、可搬性に優れたUSBメモリ。情報漏えいは気になるものの、利便性の高さから、利用し続けている企業も多いだろう。安心安全なUSBメモリ利用のために、簡便で確実な対策の1つを紹介しよう。

新日鉄住金ソリューションズ株式会社

攻撃手段として増加傾向にあるフィッシングメール。巧妙化するフィッシングメール対応を社員任せにするのは、もはや限界だ。フィッシングメールのURLを誤ってクリックしてもブロックできる「Threat Intelligenceサービス」に注目したい。

新日鉄住金ソリューションズ株式会社

サイバー攻撃に使われるIPアドレスは世界で約1200万といわれているが、実は攻撃者が使用するIPアドレスは分かっている。この情報を使いサイバー攻撃を簡単に防御できるセキュリティサービス「Threat Intelligenceサービス」に注目したい。

新日鉄住金ソリューションズ株式会社

サイバー攻撃の巧妙化が進む昨今、企業では攻撃を100%防ぐことが難しいとの前提に立った対策をとることが賢明だ。そこで、未知のマルウェアも検知・防御できたり、侵入されても迅速に復旧できたりするセキュリティ製品が注目されている。

新日鉄住金ソリューションズ株式会社

複雑かつ巧妙になるサイバー攻撃からWebサーバを守り、安定したWeb公開を実現するにはどうするか。コストも運用負荷も削減しながら、セキュリティ対策向上に加え、CDNや負荷分散なども提供するオールインワン型クラウドサービスに注目だ。

提供:ルックアウト・ジャパン株式会社、日本アイ・ビー・エム株式会社、エントラストジャパン株式会社、NECソリューションイノベータ株式会社、新日鉄住金ソリューションズ株式会社
アイティメディア営業企画/制作:TechTargetジャパン編集部/掲載内容有効期限:2018年9月23日

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