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「費用対効果見えにくい」Webアプリケーション脆弱性診断、その有用性は?Webアプリケーション脆弱性診断に関するアンケート結果リポート

TechTargetジャパンでは今回、Webアプリケーション脆弱性診断サービスに関する会員アンケートを実施。現時点でサービスを利用しているユーザーは少数だが、本当に需要がないといえるのだろうか。

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調査概要


  • 目的:TechTargetジャパン会員のWebアプリケーション脆弱性診断サービスの利用状況調査
  • 方法:Webによるアンケート
  • 調査対象:TechTargetジャパン会員
  • 調査期間:2009年3月22日〜4月3日
  • 有効回答数:321件

※ 回答の比率(%)は小数点第2位を四捨五入し、小数点第1位まで表示しているため、比率の合計が100.0%にならない場合があります。


 TechTargetジャパンでは2009年3月22日から4月3日にかけてTechTargetジャパン会員を対象に、企業のWebサイト(システム/アプリケーション)に脆弱性がないかどうかをセキュリティベンダーがツールや手動で診断するサービス「Webアプリケーション脆弱性診断サービス」に関する読者アンケート調査を実施した。その調査結果を見ると、実際に脆弱性診断サービスを利用したのは回答者の1割足らず。主に費用対効果の点に不満はあるが、脆弱性対策自体の必要性を認識するユーザーが多かった。以下、読者の回答内容の一部を紹介する。

診断サービスの利用/検討状況

図1
Webアプリケーション脆弱性診断サービスの利用/検討状況

 2008年中に利用したユーザーは8.7%と1割に満たず、「利用していない」と回答したユーザーは73.8%となった。さらに、「利用を検討していない」としたユーザーは4割近くにも上った。こうした利用/検討状況から、現段階ではファイアウォールでの防御やウイルスチェックといったゲートウェイセキュリティ対策よりも優先度は低いことが読み取れる。

 なお、ユーザーが利用した診断サービスベンダーとしては、NRIセキュアテクノロジーズ、次いでNTTコミュニケーションズのサービスが多かった。

サービス利用の目的・きっかけ

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