経験しないと分からない！ 本当に“使える”ビデオ会議システム導入術：パナソニック電工ISが明かすビデオ会議導入4つのポイント

オフィスの会議室自体がビデオ会議のショウルームとして公開されているパナソニック電工IS。的確な製品選定や導入支援で数々の成功事例を築いてきた同社だが、その裏には自社導入時の試行錯誤や数々の教訓があった。

[ITmedia]

　パナソニック電工インフォメーションシステムズ（以下、パナソニック電工IS）では、月初に約500人の社員による総合朝会を開催している。社員はそれぞれの拠点の会議室に集まり、ビデオ会議システムのモニターに映し出された大阪本社社長の話を聞く。また業務でも、基本的にビデオ会議システムで打ち合わせをする。新製品の勉強会も、拠点間をつないでモニターを介して実施する。SEは、ノートPCでのビデオ会議を電話感覚で使いこなしている。

　同社は2005年、ビデオ会議の導入に踏み切り、その導入効果は約2000万円の経費削減という具体的な形で表れた。そして現在では自社導入・運用ノウハウを生かし、ビデオ会議システムの導入や構築支援サービスを行っている。東京支社の会議室ほぼすべてにビデオ会議システムが導入されており、導入を検討する企業は自由に見学できる。オフィス自体がショウルームなのだ。

　本当に“使える”ビデオ会議システムの構築とコスト削減の実現を果たした同社は、その蓄積を導入支援サービスへと昇華させた。導入先からも生産性が上がったと好評だという。だが実は、ここまでの道のりは決して平たんではなかった。自社導入・運用はあらゆる面で試行錯誤の連続だったのである。