読者調査で分かった 「ビデオ会議／Web会議」に対する事業継続への期待：「ビデオ会議／Web会議」に関する調査リポート
出張コストの削減や業務の効率化、災害対策、在宅勤務などを実現するコミュニケーションツールとして注目されている「ビデオ会議／Web会議」。実際、その普及状況はどうなっているのだろうか？
TechTargetジャパンは2012年1月、TechTargetジャパン会員を対象に「ビデオ会議／Web会議」に関する読者アンケート調査を実施した。このテーマでの調査は2010年6月以来2回目となる（関連記事：ビデオ会議／Web会議の製品選び、決め手は「ユーザビリティ」）。今回の調査結果から、ビデオ会議／Web会議の導入率や用途、製品選定で重視するポイントなどが明らかになった。調査結果リポート（記事本文の最後からダウンロード可能）では、前回調査との比較結果も掲載している。本稿では、その一部を紹介する。
調査概要
目的：TechTargetジャパン会員のビデオ会議／Web会議の利用状況調査
方法：Webによるアンケート
調査対象：TechTargetジャパン会員
調査期間：2012年1月10日〜1月24日
有効回答数：357件
※回答の比率（％）は小数点第2位を四捨五入し、小数点第1位まで表示しているため、比率の合計が100.0％にならない場合があります。
ビデオ会議／Web会議システムの導入状況
今回の調査では「ビデオ会議システム」が49.3％、「Web会議システム」が42.6％、それぞれ導入されていた。一方、等身大の映像や高品質な音声でよりリアルな会議と同等の臨場感が得られる大規模専用システム「テレプレゼンス」も8.1％利用されていた。前回調査と比較すると、「導入していない」の割合が減少し（前回 25.5％）、ビデオ会議システム（前回 44.8％）と「種類は分からないが、ビデオ会議／Web会議は導入している」（前回 4.3％）が上がっており、何らかのシステムを導入している企業が増えたと考えられる。
ビデオ会議／Web会議システムの利用場所
専用端末が設置された場所での利用が多いビデオ会議と、各個人のPCを使うWeb会議。両者ではその利用場所は大きく異なる。システム利用場所は「会議室」が92.2％と最も多く、「共用スペース」（24.6％）、「執務室内の自席」（14.9％）と続く。会議室、共用スペースではビデオ会議、執務室内の自席ではWeb会議が中心となるようだ。導入状況にはそれほど差はなかったが、ビデオ会議の方が利用頻度は高いと推測される。
過去1年間で利用したケース
過去1年間の利用ケースを尋ねたところ、「社内グループや現場での打ち合わせ」（72.4％）が最も多く、「定例会議・個別テーマでの会議」（67.2％）、「勉強会／セミナー・研修／技術トレーニング」（30.6％）と続いた。前回調査と比較すると、「パンデミック／災害発生時の打ち合わせ」（前回 1.5％）など利用率が上がっている項目が多く、企業におけるビデオ会議／Web会議の用途が増えたと考えられる。
外出先から参加する際、利用したモバイル機器
最近のWeb会議システムでは、スマートフォンやタブレット端末に対応する製品が多い。実際の利用状況はどうなのだろうか？ 外出先からビデオ会議／Web会議に参加する際、利用したモバイル機器を尋ねたところ、「ノートPC」（36.9％）、「スマートフォン」「タブレット型端末」（6.3％）と続いた。前回の調査と比較すると、「外出先からの参加はない」という回答が過半数あるので、利用自体はそれほど進んでいるとはいえないが、「スマートフォン」「タブレット型端末」の利用が増え、「ノートPC」「携帯電話」の利用率が減少するなど、参加する際の利用端末には変化が見られた。
期待する利用効果（メリット）
導入によって期待されるメリットは、「移動交通費など出張関連コストの削減」（81.2％）、「移動時間の削減による業務効率化」（76.7％）、「社内コミュニケーションの円滑化」（47.0％）と続く。前回調査と比較すると、コストの削減や業務効率化への利用効果は変わらず高いが、今回は特に「災害発生時の事業継続支援」への期待が高くなっている。
詳細なアンケート結果は、以下からダウンロードできる（TechTargetジャパン会員限定）。
本稿では紹介しきれなかったさまざまなアンケート結果とともにアンケート回答者の詳細な属性も紹介されている。ぜひ参照されたい。
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