特集/連載
私物スマートフォン業務利用の効果を引き出す製品のトレンド:BYODは国内で普及するか(後編)
私物端末の業務利用「BYOD」は国内で本当に普及するのか。BYOD採用に踏み切るために必要な対策は何か。後編は、BYOD採用を支援する製品の動向や採用効果を引き出すポイントを解説する。
個人所有のスマートフォンやタブレットなどを業務利用させる「BYOD」。前編「私物スマートフォンを業務利用させる前に検討すべき3つの項目」では、BYODの国内採用が進まない理由と、採用時に検討すべき項目について解説した。後編は、BYODの採用効果を引き出すための具体的な手段を見ていく。
関連記事
- Ford担当者に聞く、携帯端末持ち込み制度に求められる条件とは
- 「BYODは危険」を払拭するWindows Server 2008の6大機能
- iPad、BlackBerry、iPhoneの徹底管理で実現するモバイル戦略
- 米国企業各社がモバイルBI導入を推進するわけ
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.