農業でのIoT活用が不可欠に
「スマート農業」が“食の救世主”となる6つの根拠
IoT(モノのインターネット)を農業に活用する「スマートファーミング」(スマート農業)は、安定的な食料供給を維持するための数少ない手段となり得る。
ネットワークを介して相互につながるIoT(モノのインターネット)デバイスが増加を続ければ、職場、労働者、経済全体に変化をもたらす。中でも注目すべきなのは、人間にとって最も大切なものの1つ、食料の生産にIoTをどう役立てるかだ。私の義理の父は、米国インディアナ州の田舎で農業を営んでいる。その義父との会話の中で、現在の農家にのしかかる重圧について学んだ。それは、以下のような重圧だ。
- 水の確保
- ある大手種苗会社は、農業での作物の成長に必要な水の確保に、多額な投資をしている。だが利用可能な水の量はどんどん減少している。農家は予測不可能な天候に左右され、かつ地下の帯水層(地下水を含む地層)は都市部との取り合いになっている
- 土地
- 作家マーク・トウェインは「土地を買え。これ以上増やせないのだから」と皮肉った。都市が無秩序に拡大するスプロール現象が続くと、地価は上昇を続ける。悲しいことに多くの農家が、分譲地としての土地の売却と、農地周辺への企業の参入に悩まされている。今土地を売らなければ、農地が民家やショッピングセンターに囲まれてしまう。そうなったら誰がその土地を購入したいだろうか
- 政府と環境による規制
- 連邦政府や他国政府によって、食料の生産方法に課せられる制約が増えている。農薬、遺伝子組み換え食品、土地管理、労働力、動物福祉など、その影響は多岐にわたる。最近では、消費者までもが自身の価値観を農家に押し付けるようになりつつある
- 害虫対策
- 人類は農業を始めた当初から、害虫の駆除と病害に頭を悩ませてきた。害虫駆除に用いる対策が、作物と消費者にとって安全であることを確かめるには、時間も費用もかかる
- 収益の維持
- あらゆる事業と同様、農家は価格が下落傾向、経費が上昇傾向にある市場で収益を維持することに苦戦している。
- 収穫高の増加
- 収穫高、より具体的には1エーカー当たりの生産量を改善することが重要になる。経費の上昇を相殺するだけでなく、狭くなる土地で栽培できる作物を増やすのに役立つからだ。
平均的農家は、消費者からはそれほど敬意を払われていないようだ。それでも農家の多くは数百万ドル規模の事業を営み、それに伴う複雑さや課題を全て乗り越えてきている。
農業界と個人農家はどちらも事業課題の克服のため、次第にテクノロジーに頼らなければならなくなっている。ここで鍵を握るのがIoTだ。ネットワークにつながるIoTデバイスを、米国数百万の農家が実装するようになっている。
冒頭に挙げた課題の一覧を見ると、IoTをはじめとするITを農業に応用した「スマートファーミング」(スマート農業)は、これら全ての項目に役立つと考えられる。
併せて読みたいお薦め記事
「IoT×農業」のインパクト
IoTの行く末は
- 水の確保
- 農地にセンサーを設置し、特定地域の雨量や、作物に必要な水量などを監視するデータポイントを作成する。これにより農地への水の引き込みや、水の使用量の削減が可能になる
- 土地
- IoTで地価を操作することはできない。だが農家が良き隣人になるのには役立つ。IoTテクノロジーは、家畜の病気の流行を察知し、病気になった家畜を群れから隔離し、処置するのに役立てることができる
- 政府と環境による規制
- 規制が増えることで、農家は農場から家庭までの全段階にデータポイントを用意しなければならなくなる。結果として、地元の生産者が政府のさまざまな輸入要件に確実に従い、市場を広げて農作物を提供することが可能になる
- 害虫対策
- センサーを使って環境を監視、スキャンすることで、害虫が大量発生する場所に殺虫剤を散布するといった対策をするための、より的を絞ったアプリケーションを作成できる。その結果、経費が抑えられるだけでなく、環境に悪影響を及ぼす恐れを最小限に抑えることができる
- 収益の維持
- Google、Uber、Teslaなどの企業が自動運転技術に取り組んでいる。この自動運転技術とIoTセンサーが、トラクターなどの農機具で既に実用化されていることを知っている人は少ないだろう。必要な労働力が減らせれば、農家にとって直接的なコスト節約になり、手の空いた労働力を他に回すことができる
- 収穫高の増加
- 繰り返しになるが、作物や家畜の監視を支援するリアルタイムデータにアクセスすることで、農家は問題を素早く特定して解決し、収穫高全体を向上できる。特定のレベルまで詳しく調べることができるデータポイントは、大きな助けになる。農地の耕作、肥料の散布、収穫をするトラクターでさえ、収穫高のリアルタイム監視に役立つ
農家が増え続ける消費者からの要望に応えるためには、IoTを活用するスマートファーミングが、考え得る唯一の対処方法のように思える。国際連合の予測では、世界人口は2050年に98億人、2100年には112億人に達するという。農業でのIoTの活用は不可欠になる。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
[株式会社MatrixFlow] 「物流リソース最適化」ガイド:人員・配車・傭車を出庫依頼の確定前に決めきる -
製品資料
[株式会社キーエンス] なぜRPA導入は頓挫する? シナリオ作成の壁を乗り越える解決策とは -
製品資料
[株式会社セールスフォース・ジャパン] 「CRMは設計と無関係」は本当か? PLMとの融合で実現する高速開発 -
事例
[日本ヒューレット・パッカード合同会社] AIエージェントの時代にどう備える? 「新たな働き手」を支える3要素とは -
製品資料
[日本ヒューレット・パッカード合同会社] “横並びの自動化”から脱却、AI活用で生産性と競争力を高める秘訣
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
法務と開発者で「言葉が通じない」問題 トヨタやソニーが語るOSS管理の真実
-
2
なぜ「全社配布Copilot」は使われないのか? 失敗に学ぶAI定着
-
3
なぜ「Gemini 4 Argon」は出遅れたのか? Googleが狙う“逆転のシナリオ”
-
4
ChatGPTは“検索しまくり”でGeminiは“淡泊”? データが明かすAIの裏側
-
5
損保ジャパンはなぜ「COBOL」を捨てなかったのか? 脱メインフレームの真相
-
6
情シスの約8割が転職や退職を意識 調査で分かった“辞めたくなる最大の理由”
-
7
「結局使わなくなる」Microsoft 365 Copilotを半年で定着 キリンの3施策
-
8
「Wi-Fi 7」経由でWindowsが乗っ取られる? 最高権限奪取の恐怖
-
9
「中堅・中小企業のネットワーク・セキュリティ運用実態」に関するアンケート
-
10
情報漏えいはなぜ繰り返されるのか 今すぐ見直すべき「境界」
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
不審メールの経路や見せ方に変化? 2026年夏の3事例から見えた動向と対処方法
-
2
家庭用Wi-Fiルーターの業務利用は危険? 避けるべき理由と具体的な対策
-
3
Microsoft 365を安全に運用 うっかりミスやサイバー攻撃に備えるデータ保護術
-
4
財務部門がAIを最大限に活用する方法 無駄のない戦略的リーダーシップへの道
-
5
LLMが兵器化? 元FBI高官が鳴らす警鐘とセキュリティツール統合のポイント
-
6
「オンプレミス回帰」せざるを得ない“合理的な理由”
-
7
なぜRPA導入は頓挫する? シナリオ作成の壁を乗り越える解決策とは
-
8
生成AIを開発に導入しても効果が見えない? 実証実験で分かった成果と課題
-
9
経産省DX指針から読み解く、受発注業務デジタル化ロードマップ
-
10
HDDを使わない「SSDオンリー」が無謀なのはなぜ?
TechTargetジャパン SNS
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー