通説を検証する
IoTについて誤解をしている5つのこと(1/2 ページ)
IoTはB2Cのもの? たくさんの機器がつながるほど成果が出る? セキュリティが確保できないって本当? IoTにまつわる5つの通説を検証する。
スマート歯ブラシからペットベッド、コネクテッドカー、コネクテッドシティーまで。2018年の「CES」には、ほとんどあらゆる人に向けたIoT(モノのインターネット)製品が出展されていた。インターネット技術が企業と消費者の両方に広く浸透している証拠だ。CESで見られたこうしたエキサイティングな技術を考えると、近年ブームのIoTに企業が魅了されるのはよく分かる。
しかし、問題はこうしたブームにあおられ、多くの企業がIoTの短期的なインパクトにばかり注目していることだ。即効性のある効率向上策として、IoTの取り組みを既存プロセスの改善や自動化から始めれば、良いスタートが切れるのは確かだ。しかし、デジタルトランスフォーメーションにおけるIoTの可能性を最大限に活用するには、新たな価値提案、新たなビジネスモデル、新たな市場につながるIoTのロードマップを描かなくてはならない。
IoTブームは、IoTの使い方や実装方法に関する幾つかの一般的な誤解もあって過熱している。興味深いことに、IoTに関する誤解が繰り返され、企業がIoTの取り組みを始める妨げになったり、初期のIoTの取り組みを迷走させたりする事例がよく見られる。IoTプロジェクトをスタート(または再スタート)させる場合には、IoTを事実に基づいて明確に理解しておく必要がある。
以下ではこうした観点から、IoTに関する誤った通説の最たるものを5つ取り上げ、それぞれについて事実を明らかにする。これからIoTに取り組む皆さんのお役に立てれば幸いだ。
通説1:IoTはコンシューマーデバイスやコネクテッドホームに関するものである
事実:これまでのところ、IoTの価値や機会の大半は、ビジネスや産業セクターで生まれている。これらの方がコンシューマー分野より早くIoTの恩恵を受けている。
コネクテッド家電(冷蔵庫、トースターなど)はわれわれの生活を楽にしてくれるが、IoTデバイスの中でも最も誇大宣伝されている部類に入る。IoTの実質的なインパクトの大部分はビジネスの世界で生じている。実際、アナリストは、B2B IoT市場が2020年には、3000億ドル以上の規模に拡大すると予想している。同年のコンシューマーIoT市場は1500億ドル規模となる見通しだ。コンシューマーIoTも発展を続けており、1500億ドルは決して小さな数字ではない。だが、ビジネスIoTが、革新的な変化をもたらす最大の機会を提供することは明らかだ。
日本の産業機器メーカーであるファナックの例を見てみよう。ファナックは、顧客サイトに設置したIoTデバイスからデータを収集し、リモートモニタリング、分析、予測メンテナンスサービスを提供している。このサービスのおかげで、同社の顧客であるGMは、車両組み立てロボットの100種類の不具合を未然に防止し、再開に最大8時間かかる組み立てラインの中断を回避している。
私も、長い目で見れば、IoTの最も破壊的なイノベーションはコンシューマーIoT分野で起こるだろうと考えている。しかし当面は、家庭内で相互接続されたデバイスのビジネスモデルでは、引き続きユーザーデータの収益化に重点が置かれるだろう。
通説2:IoTは、1つの技術や機能を汎用(はんよう)的に展開できる1つの市場である
事実:IoTは多くの市場で構成され、各市場には固有の環境、レガシー技術、要件、エコシステムがある。そのため、機能の水平統合、垂直統合、地域間統合によるソリューション構築が重要になる。
インターネットの“第1波”が到来したとき、テクノロジー企業は、IT部門、サービスプロバイダー、消費者にまたがる水平機能の開発に力を入れた。だが、IoTでは、この戦略だけでは通用しないだろう。IoTは市場、サブ市場、エコシステムの複合体であり、IoTの主要な買い手である企業のビジネス部門は、個々の技術ではなくビジネスシステムを求めているからだ。
テクノロジープロバイダーがIoTビジネスで成功するには、ターゲットが明確な水平機能を開発し、地域の垂直エコシステムと密接に統合するか、特定の市場の1つか2つのユースケースに集中する必要がある。どちらの戦略でも、対応可能な大きな市場全体をターゲットにすることができる。
前者のアプローチにおける格好の成功例が、産業IoT向けエッジインテリジェンスソフトウェアを開発するFogHorn Systemsだ。自社ソフトウェアへの幅広い業種からの需要を受けて、FogHornは最近、地域の要件を的確に満たす技術を確実に提供できるように、エンドツーエンドのパートナーエコシステムを構築した。このエコシステムでは、産業IoTコンサルタントやシステムインテグレーターが、専門性の高いデータ分析、アプリケーションソフトウェア開発、オンサイト実装といったサービスを提供する。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
[株式会社MatrixFlow] 「物流リソース最適化」ガイド:人員・配車・傭車を出庫依頼の確定前に決めきる -
製品資料
[株式会社キーエンス] なぜRPA導入は頓挫する? シナリオ作成の壁を乗り越える解決策とは -
製品資料
[株式会社セールスフォース・ジャパン] 「CRMは設計と無関係」は本当か? PLMとの融合で実現する高速開発 -
事例
[日本ヒューレット・パッカード合同会社] AIエージェントの時代にどう備える? 「新たな働き手」を支える3要素とは -
製品資料
[日本ヒューレット・パッカード合同会社] “横並びの自動化”から脱却、AI活用で生産性と競争力を高める秘訣
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
なぜ「全社配布Copilot」は使われないのか? 失敗に学ぶAI定着
-
2
法務と開発者で「言葉が通じない」問題 トヨタやソニーが語るOSS管理の真実
-
3
なぜ「Gemini 4 Argon」は出遅れたのか? Googleが狙う“逆転のシナリオ”
-
4
損保ジャパンはなぜ「COBOL」を捨てなかったのか? 脱メインフレームの真相
-
5
情シスの約8割が転職や退職を意識 調査で分かった“辞めたくなる最大の理由”
-
6
ChatGPTは“検索しまくり”でGeminiは“淡泊”? データが明かすAIの裏側
-
7
情報漏えいはなぜ繰り返されるのか 今すぐ見直すべき「境界」
-
8
「Wi-Fi 7」経由でWindowsが乗っ取られる? 最高権限奪取の恐怖
-
9
「結局使わなくなる」Microsoft 365 Copilotを半年で定着 キリンの3施策
-
10
「中堅・中小企業のネットワーク・セキュリティ運用実態」に関するアンケート
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
不審メールの経路や見せ方に変化? 2026年夏の3事例から見えた動向と対処方法
-
2
家庭用Wi-Fiルーターの業務利用は危険? 避けるべき理由と具体的な対策
-
3
Microsoft 365を安全に運用 うっかりミスやサイバー攻撃に備えるデータ保護術
-
4
財務部門がAIを最大限に活用する方法 無駄のない戦略的リーダーシップへの道
-
5
LLMが兵器化? 元FBI高官が鳴らす警鐘とセキュリティツール統合のポイント
-
6
「オンプレミス回帰」せざるを得ない“合理的な理由”
-
7
なぜRPA導入は頓挫する? シナリオ作成の壁を乗り越える解決策とは
-
8
生成AIを開発に導入しても効果が見えない? 実証実験で分かった成果と課題
-
9
経産省DX指針から読み解く、受発注業務デジタル化ロードマップ
-
10
HDDを使わない「SSDオンリー」が無謀なのはなぜ?
TechTargetジャパン SNS
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー