問い合わせコストの削減も狙える？
「業務にはMacを使うべき」4つの理由、Apple愛好家がIT担当者をうならせる
Apple製品を愛するユーザーが多いというのは避けられない事実だ。職場でMacをサポートするIT担当者は、複数の要素を念頭に置く必要がある。
Macの業務利用での注意点とは
エンタープライズにおいてWindowsデバイスとMacを比較する場合、IT部門は全般的なコストとサポート条件、ユーザーエクスペリエンス、リモートアクセスセキュリティについて考慮しなければならない。
2000年代初めまで、Macユーザーはマーケティング担当者とグラフィックデザイナーが中心だった。だが時の経過に伴い、主に使用する業務端末としてMacを利用するユーザーは多様化した。今ではMacユーザーがエンジニアや営業担当者や会計士ということも珍しくない。市場シェアの調査結果を公開しているStatcounter.comの統計によると、コンシューマーとエンタープライズユーザーを合わせたmacOSの世界市場シェアは、1月の時点でわずか12.8％だった。しかしその状況は変わるかもしれない。
シェアの増加をもたらす4つの要因について紹介しよう。
コスト削減が狙える
エンタープライズでの初期投資コストは、例えばMicrosoftの「Surface Laptop」が999ドルからなのに対し、Appleの12型「MacBook」は2017年モデルで1299ドルからと、Macの方が高くつく。しかしMacの方が手作業によるアップデートの頻度が少ないため、従業員からの問い合わせも少なくなる。時間の経過に伴ってコストを削減できるだろう。加えて、IT部門が従業員に使いたい端末を選ばせれば、そうした従業員は自分の業務端末をもっと自分のものとして扱うようになり、ハードウェアの損失やダメージが減る可能性もある。General Electric、Walmart、Capital Oneなどの大規模IT部門では、従業員がMacも選べる制度を導入している。
一貫性を保持できる
Appleはクロスプラットフォームのユーザーエクスペリエンスに関して成功を収めてきた。ユーザーはクロスプラットフォーム（ここではモバイル端末とデスクトップ端末とする）を横断するアプリケーションとその機能の連携性を評価している。「Handoff」「Continuity」といったMacとiOSデバイスを連携させる機能を使えば、iPhoneにかかってきた電話をMacで取ったり、iPhoneで作成を始めた電子メールをMacで完成させたりすることもできる。
他のAppleデバイスを持っているユーザーは、端末の選択肢を与えられれば喜んでApple製品を選ぶに違いない。
リモートアクセスのセキュリティも悪くない
Macは本質的に、Windowsデバイスより安全だという意見もある。その一因は、Windowsを狙うウイルスやマルウェアの方が多いという現実にある。だが、MacがもしWindowsデバイスと同じセキュリティチェックを受けていない場合、IT部門はそれがセキュリティリスク増大につながるかどうかを見極める必要がある。
多くのVPN製品は、Macのエンドポイント分析に対応している。例えばCitrix Systemsが提供する「Citrix NetScaler ADC」のVPNは、そのデバイスがWindowsデバイスかMacかをチェックして、それがウイルス対策やWebブラウザ、HDD暗号化などに関するエンタープライズセキュリティ条件を満たしているかどうかの検証ができる。ただし、IT部門がMacで分析できる項目の一覧は、Windowsデバイスよりも少ない。
具体的には、Windowsデバイスを使わないとレジストリ登録やデバイスアクセスコントロール、あるいは「GoToMeeting」や「Zoom」のようなデスクトップ共有ソフトウェアのチェックができない。何かのデバイスが接続されたとき、レジストリキーを検証してMacで許可されたデバイスなのかを確認することができない。エンドポイント分析製品で不審なアクセスや共有ソフトウェアを検出することもできない。ただ、一部のモバイル端末管理ツールは、エンドポイントセキュリティツールのMac管理機能に関して補助機能が付いている。
Appleが提供する選択肢
Apple製品の選定に前向きなユーザーのために、Appleは新たなPCの代替として、12.9型の「iPad Pro」提供を始めた。12.3型の「Microsoft Surface Pro」に比べても画面サイズに遜色は無い。どちらが自分のニーズに合っているかを選べるユーザーにとって、機能や好みが決断の要因になる。
エンタープライズにおけるMacのコストやユーザーエクスペリエンス、セキュリティを評価すると、ビジネス面でも技術面でも、Macは理にかなうと判断する組織が増えている。ユーザーには好みのデバイスで仕事をしてもらい、ITのサポートコストは最低限に抑え、OSのセキュリティ対策はAppleに任せればいい。
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