福利厚生としてのヘルスケアサービスに注目集まる、導入企業の狙いは？：コスト削減、生産性向上などの難題を解決？（2/2 ページ）

雇用主は、労働者にオンサイトでヘルスケアサービスを提供するベンダーに注目している。それは、健康管理の費用を削減し、就業率や生産性を向上するためだ。

[Shaun Sutner，TechTarget]

ワークサイトヘルスベンダーの比較

　このガイドが比較しているのは、この市場でのサービス提供年数、最も一般的な顧客規模、推定顧客ベース、年間収益の範囲、公営か民間企業か、治療の提供モデル、最も一般的な契約、新進の契約モデル、サービスを提供する地域などだ。

　調査対象のベンダーが取引する企業の多くは、従業員1000〜5000人の中規模企業だ。上場企業は3社のみ、ほとんどがオンサイト（現地）で診療所を運営し、一部は雇用主の本社から離れた場所にサテライト（遠隔）診療所を開設している。

　契約モデルには、従業員1人当たりの月額費用とサービスと共有リスクに対する月額費用が含まれる。雇用主とベンダーは、費用を共有負担することになる。そのため、ベンダーが適切な医療効果を上げることができれば、雇用主もベンダーも負担するコストが少なくなる。