2020年の新たな脅威【前編】
「メール」はなぜ危険なのか？ 取るべきセキュリティ対策は？
2019年のセキュリティ調査によれば、メールに起因する攻撃が企業を脅かしているという。なぜメールが狙われ、どのような危険があるのか。取るべき対策とともに掘り下げる。
昨今は日常生活のデジタル化が進んでいるだけではない。生まれながらに多くの技術に触れ、その技術を生活の一部として自然に受け入れる世代が誕生している。生活がますますオンラインでつながる中、サイバーセキュリティの脅威にさらされる機会も広がっている。悪意を持った政府や攻撃者が、さまざまな場面で損害を与えたり、利益を得ようとしたりしているためだ。
初期の攻撃の目的は抗議の意志を示したり、単に自身の技術を自慢したりすることにあった。だがデータの価値が高まるにつれ、攻撃者は金銭目的でデータを盗み出したり、データを人質に取ったりするようになった。攻撃者の注目は一般消費者から企業、病院、政府、地方自治体などに向かっている。これらの組織はシステムの停止（ダウンタイム）を許容できないことを理由に、高騰する身代金を支払う可能性があるためだ。一般消費者を標的にするのと違い、侵入に成功すれば大きな損害を与えることが可能で、攻撃者は少ない労力でより多くの見返りを期待できる。
現代はランサムウェア（身代金要求型マルウェア）が猛威を振るっている。セキュリティのわずかなほころびが数百万ドルの被害につながる恐れがある。しかも、それは身代金の支払いだけによるものではない。ダウンタイムの埋め合わせや侵害を受けたデバイスの交換のために、さらに高額なコストが発生する可能性がある。例えば米ボルチモア市の行政機関システムが受けたランサムウェア攻撃では、攻撃者が要求したのは約7万6300ドル。にもかかわらず、対策に掛けたコストは1820万ドル以上だったと推測されている。
サイバーセキュリティの脅威と複数の潜在的な侵入ポイント、そしてそれらへの対策について考えよう。
誰でも使うからこそ危険なメール
「現在、サイバーセキュリティの主な脅威はメール経由で到来する」と警告するのは、人工知能（AI）技術を活用したメールセキュリティベンダーIRONSCALESでCEOを務めるエヤル・ベニシチ氏だ。Verizonが2019年に発表したデータ侵害調査報告書「2019 Data Breach Investigations Report」によれば、全マルウェア攻撃の90％以上がメールから始まるという。
メールがこれほど重大な脅威をもたらすのはなぜだろうか。その理由の一つは、メールが最も一般的なビジネスコミュニケーション手法であることだ。調査会社Radicati Groupが2017年に発表した推計値では、同年に世界中で37億人がメールを利用し、毎日平均2690億通のメールが送信されていた。メールを日常的に使うユーザーのセキュリティ知識レベルはさまざまだ。そのため「非常に大きな攻撃経路となる」とベニシチ氏は指摘する。
フィッシング対策ベンダーCofenseの共同創設者兼最高技術責任者（CTO）であるアーロン・ヒグビー氏も同様の考えを示す。悪意のあるメールを見極めるための訓練を従業員に実施していない企業は相当数ある。こうした企業は「『高価な“全てを防ぐことを保証する”技術が、全ての攻撃を阻止できる』と思い込んでいる」とヒグビー氏は指摘する。一方で従業員が防御の最前線として最後のとりでとなっている企業もある。
メール経由でのサイバー攻撃は、高度な技術ではなく人の心理的な隙を突く「ソーシャルエンジニアリング」が重要になる。そのため、さまざまなスキルレベルの攻撃者にとって扱いやすい攻撃手段だと言える。
IRONSCALESの統計データによると、Microsoftがあるフィッシングメールのシグネチャ（識別パターン）を作成してから、それがユーザー企業で利用できるようになるまで6～250日を要する。対して従業員が悪意のあるメールを受け取ってから、それを開封するまでの平均時間はわずか82秒だという。「攻撃に対してリアルタイムかつ効果的な措置を講じなければならない」とベニシチ氏は指摘。AI技術と人手を組み合わせることで「ルールベースのセキュリティ製品を上回り、高度なフィッシング攻撃にも対抗できるようになる」と話す。
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2020年の新たな脅威
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