元ネスレ日本の高岡氏が語る、中小企業がイノベーションを起こす方法：「ジャパンミラクル」を生んだ視点

ネスレ日本社長に就任後、数々のプロジェクトを成功に導いてきた高岡浩三氏は、2020年に同社を退社した後、日本企業のイノベーション支援に尽力している。高岡氏が語る、日本企業がイノベーションを起こすために取り組むべきこととは。

[TechTargetジャパン]

　スイスに本社を置くネスレの日本法人であるネスレ日本で、2010年に初の日本人社長に就任した高岡浩三氏は、顧客の課題の発見と解決を経営の目的に掲げ、マーケティング経営を実践してきた。「キットカット」のキャンペーンや「ネスカフェ アンバサダー」などのプロジェクトを次々と成功に導いて同社の業績を成長させ、2014年には日本マーケティング大賞を受賞した。社内では社員が事業アイデアを競い合う「イノベーションアワード」などの取り組みを実施し、イノベーション、マーケティング志向の社内文化を定着させた。

　高岡氏は2020年3月、60歳になったのを機に退社。同年4月に個人事務所「ケイアンドカンパニー」を立ち上げ、日本企業のイノベーションを支援するビジネスプロデューサーとして活動している。イノベーションが必要な日本企業に必要なことは何か。最初の一歩として「New Latitude 9420」などの新しいPCを導入すべきなのだろうか。

　外資系企業で活躍した高岡氏が今、日本企業のマーケティング、イノベーション、そしてデジタルトランスフォーメーション（DX）を支援する理由、日本企業が取り組むべき課題を聞いた。

※本稿は、2021年5月24日に公開した記事を一部変更して再掲載したものです。

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