「テレワークは甘え」という考えこそが“本当の甘え”だった？：テレワークと人材確保の新たな関係【前編】
オフィス出社への回帰は当たり前だし、テレワークにしがみつくのは単なる甘えだ――。こうした考えは否定されるものではない。ただしその判断が、優秀なソフトウェアエンジニアの確保を妨げる可能性がある。
テレワークとオフィスワークを組み合わせた勤務形態「ハイブリッドワーク」など、オフィス出社を再開させる動きが企業の間で広がっている。一方でソフトウェアエンジニアは、必ずしもこうした動向を歓迎していないという。どういうことなのか。
「テレワークができる会社か、それ以外か」が重要な判断基準に
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転職支援サービスを手掛けるVettery（Hiredの名称で事業展開）は、同社に登録するソフトウェアエンジニア求職者6万8500人以上を対象に、転職意向を調査した（調査期間は2021年1月から2022年12月）。その結果をまとめた調査レポート「Big Transitions in the Tech Industry: Hired’s 2023 State of Software Engineers」によると、回答者の39％はテレワークのみを希望。勤務先から出社を義務付けられた場合に「退職を即決する」のは21％、「転職活動を始める」のは49％に上る。
オフィスへの出社を従業員に義務付ける企業は、優秀なソフトウェアエンジニアを確保しにくくなる可能性がある。一方で「テレワーカーの採用に前向きな企業は、自社が求める高いスキルを持つ人材を雇用しやすくなる」と、VetteryのCEOであるジョシュ・ブレンナー氏は主張する。ブレンナー氏の見解によれば、全面的なオフィス出社に戻し始める企業が目立つにつれて、こうした傾向が顕著になる。
物価や地価が安い地域に住んでいて、テレワークを望むソフトウェアエンジニアに対して、企業は賃金を安く設定するとは限らない。企業は他社との間で、ソフトウェアエンジニアの争奪戦を繰り広げているからだ。ブレンナー氏は「ソフトウェアエンジニアの求職者は、高水準の賃金を要求できる状況にある」と指摘する。
次回は、テレワークと人材のダイバーシティー（多様性）との関係性を解説する。
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