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“女性がIT業界にいない”問題をあの「正義」がついに終わらせる可能性ダイバーシティー改善に挑むIT業界【後編】

人種や性別の偏りが、IT業界の人材採用には根付く残る。“あるきっかけ”で、こうした状況が改善する可能性があるという。それは何なのか。

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 IT業界の人材採用における人種や性別の偏りが、“あるきっかけ”で解消に向かうのではないか――。専門家の間で、こうした見方が広がりつつある。風向きが変わり始める“きっかけ”とは何なのか。

あの「正義」が“女性のいないIT業界”を終わらせる

 IT業界に限らず、米国の企業は採用活動において、特定の人種や性別の人材を冷遇してきた。具体的には、アフリカ系米国人や女性などだ。

 「近年の労働力不足は、企業がこれまで冷遇していた人材を求人の対象にするきっかけになる」。マサチューセッツ大学(University of Massachusetts)の雇用研究組織Center for Employment Equityのエグゼクティブディレクター、ドナルド・トマスコビッチ・デビー氏はこうみる。ソーシャルジャスティス(社会的に公正な道理)を求める運動も、人材の偏りの解消に一役買っていると、トマスコビッチ・デビー氏は考える。

 人材の偏りが改善に向かう兆しはあるものの、解消までの道のりは短くはない。特にアフリカ系米国人の採用が進まない状況は「過去40年にわたって改善していない」と、トマスコビッチ・デビー氏は述べる。アフリカ系米国人が職を得るには、他の人種よりも多くの求人に応募しなければならないという。

 性別の偏りもなくなっていない。「その仕事が伝統的に男性のものだったのか、女性のものだったによって、その仕事に就く人材に明確な偏りがある」とトマスコビッチ・デビー氏は語る。

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