IT人材として活躍する「ニューカラー」とは何者なのか：企業が求める“理想の人材”に起こった変化とは【後編】
デジタル化の取り組みが広がる一方、従業員の離職が目立つようになる中で、企業は「ニューカラー」と呼ばれる人材に注目し始めている。どのような人材なのか。
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的大流行（パンデミック）をきっかけに、企業における業務のデジタル化の取り組みが広がった。それと同時に、米国を中心に従業員の離職やITベンダーの「レイオフ」（一時解雇）が目立つようになり、IT人材の流動性が高まった。そうした中で、企業はホワイトカラー（知的・技術労働者）やブルーカラー（現場従業員）ではなく、「ニューカラー」と呼ばれる人材に注目し始めた。どのような人材なのか。
「ニューカラー」の特徴
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連載：企業が求める“理想の人材”
人材不足とアルムナイ制度
ホワイトカラーやブルーカラーに対して、ニューカラーは専門的な知識やスキルを持つ人材を指す。4年制大学の学位や実務経験は不問だ。ニューカラーは一般的に、コミュニティーカレッジや資格取得プログラム、インターンシップなどの教育課程や、独学によって知識を身に付けている。社内であるポストが空席になったら、そのポストを埋めてくれる学生の卒業を待つのではなく、さまざまな経路を使いながらニューカラーを採用することに取り組む企業の動きが見られる。
ニューカラーの業務は技術に重点を置く傾向がある。以下はその一例だ。
- クラウドサービスの管理者
- 情報システム全般の管理者
- セキュリティエンジニア
- データベース管理者
- デジタルマーケター
- フィールドサービスエンジニア（システムで生じたトラブルの解消やメンテナンス、導入サポートなどを顧客に提供）
- システムインテグレーター（SIer）のプロジェクトマネジャー
- SNS（ソーシャルネットワーキングサービス）の運用担当者
- ソフトウェア開発者
- Web開発者
ニューカラー人材はどこにいるのか
ニューカラー人材は、以下のような教育課程を受講してスキルを習得する。
- 2年制の専門学校
- コミュニティーカレッジ
- 短期集中型のソフトウェア開発コース
- ブロックチェーンやAI（人工知能）技術といった特定の分野の認定プログラム
- 学習者が実習生として企業で実務経験を積みながら学び、給与を得る人材育成制度「アプレンティスシップ制度」
企業が、既に在籍している従業員をニューカラーの人材として活躍できるように支援することもある。ニューカラー人材の中には、独学で知識やスキルを身に付ける者もいる。
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