「AWS Summit Tokyo 2015」リポート：ソニー
ソニーが明かす“障害頻発”写真共有サービスの再構築、AWS活用でどう改善？（1/2 ページ）
2013～2014年にかけて写真共有サービス「PlayMemories Online」でシステム障害を頻発させたソニー。AWSで独自に構築したIaaS基盤を再構築し、新たなスタートを切った。
ソニー、システム再構築の方針《クリックで拡大》
「Amazon Web Services」（AWS）は、ここ数年で多くのエンタープライズ事例を生み出している。アマゾン データ サービス ジャパンが2015年6月に開催した「AWS Summit Tokyo 2015」でも、30社以上のユーザー事例が紹介された。クラウドを利用する企業が増えている一方で、全ての企業が成功しているとは限らない。オンプレミスとはアーキテクチャの特性が大きく異なり、期待されるメリットも変わる。何より、多くのユーザー企業にとって初めての取り組みだ。表に出る事例のほとんどは、成功もしくはこれから取り組む事例だが、もしかすると実際には導入や運用で行き詰まっている企業も多いのかもしれない。
ソニー 玉井久視氏
AWS Summit Tokyo 2015で、自らの苦い経験談を語ったのはソニーだ。同社は2013年から2014年にかけて、IaaS基盤に独自開発した写真共有サービス「PlayMemories Online」でシステム障害を頻発させた。2013年12月～2014年4月にかけて、一部のユーザーがサインインできない状態が続いた。また、2014年10月には、アップロードされた写真および動画の一部が正常に表示されないといった障害も発生。その後、システムを一から作り直すことで立て直しを図り、現在に至る。ソニー UX・商品戦略本部 クラウド&サービスアプリ開発運用部門 部門長の玉井久視氏は、「最初に考えたシステムが無駄だったとは思わない。その経験があったからこそ今のシステムができた。以前のシステムの経験は非常に重要だった」と振り返る。本稿では、AWS Summit Tokyo 2015の講演内容を基に、貴重な経験の一部をリポートする。
以前のシステムの設計思想は、”クラウドOS”的な考え方だった
障害が頻発した以前のシステムは、AWSで構築したIaaS共通基盤に、ユーザープロファイル管理機能や、ログ管理システム、デバイス（カメラなど）との連係を管理するシステム、検索・分析・レコメンドなどの各種エンジン、データベースといった多くの機能を集約していた。アプリケーション側は機能を薄くして実装し、軽量化を図っていた。各種サービスはクラウド側の共通機能を組み合わせて実現する。玉井氏は「AWSの大口ユーザーは他社にもいるが、このIaaS基盤もかなりの規模だった」と話す。
図1 以前のシステム設計思想（出典：ソニー）《クリックで拡大》
自社で開発したさまざまな機能を有する意欲的なシステムだったが、それ故に複雑で、開発や運用には膨大な工数を要した。結果的に、障害が起こりやすい構造になっていたという。玉井氏は問題点を次のように分析する。
問題1：膨大な開発工数と運用工数
「アプリケーションレイヤーを薄くするために、IaaS基盤上では全てのミドルウェアを自社開発し、完成までに膨大な費用や工数が掛かった。データベースなど重要なミドルウェアも一部内製し、設計漏れが見つかった。さまざまな機能を盛り込んだ意欲的なシステムだったが、その分、基盤が巨大になりシステムが複雑化した」（玉井氏）
内製化による弊害はそれだけではない。市販の運用管理ツールを使うことが困難で、構成管理や運用管理も内製によって自動化しなければならなかった。
開発チームとインフラチームの分業体制も苦労する原因となった。開発チームの作成した手順書を運用チームに渡すと、運用チームはそれをもとに手作業でデプロイをしていた。双方で齟齬（そご）が発生しやすく、デプロイミスも多かった。
問題2：共通化の弊害
「1つの大きな共通基盤を利用していたので、PlayMemories Onlineや『Smart Tennis Sensor』といった個別のサービスごとにインフラをスケールすることができず、全サービスの事情に合わせてシステム規模をスケールしなければならなかった。全体を大きくすることで費用は多く掛かる。自動的にスケールすることもできず、システムを停止する必要があり、頻繁なシステム停止を余儀なくされた。運用負荷が大きく、新しい開発に手を回すよりもメンテナンスや問題解決に忙殺されることになった」（玉井氏）
図2 共通化の弊害（出典：ソニー）《クリックで拡大》
大きく2つの問題点を抱えたソニーは、このままの状態で頑張るか、同じ仕組みのままリファクタリングして改善していくか、全てを作り直すか、2014年6月ごろにはこのような議論がなされていたという。最終的には要件を再定義して、過去の資産を流用しつつも作り直すことを選択した。
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