スキル習得を望む従業員を失望させる企業の実態：何がイノベーションを阻んでいるのか？
調査の結果、自分の時間を費やしてでもデジタルスキルを向上させたいという従業員が多いことが分かった。しかし、彼らは現状に失望している。何が従業員の障害になっているのか？
デジタルスキルの向上に自身の時間を費やすことを厭わないと答えた従業員が60％を超えることが、米VMwareの調査で明らかになった。
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この調査によると、従業員は会社や自身のキャリアにとってのデジタルスキルの価値を認識しており、75％がビジネスにデジタルスキルを取り入れれば競争上優位に立てると考えている。だが、44％は予算の制約によりデジタルスキルを仕事に生かせないと答え、41％はIT部門からのサポート不足により会社全体にデジタル戦略を展開できないと答えている。
企業が成長を続ける数少ない方法の1つが、デジタルスキルを取り入れ、デジタルスキルを生かせる安全かつ柔軟な環境を用意することだと語るのは、VMwareで北ヨーロッパ、中東、アフリカ地域（NEMEA）担当上級副社長を務めるマット・ピアシー氏だ。
「ビジネスを成功に導く秘訣（ひけつ）は、才能と、その才能を育む文化を持つことだ」と同氏は話す。
企業は、単に「ビジネス機能をデジタル化すること」から卒業して、コラボレーションとイノベーションを推進できる方法でデジタル化を進めるべきだと同氏は指摘する。
だが、仕事にデジタルスキルを生かせていないと答えた従業員は半数近くにも上る。個人的な目標の実現に会社のデジタル機能を利用できない、会社のポリシーが厳しすぎるといった障害を挙げる従業員も数人いた。
VMwareのCTO（最高技術責任者）ジョー・バグレー氏は、デジタルスキルについての世間の認識（コード作成能力）と、その実情（現環境で仕事に使う手段）が乖離（かいり）していることを主な問題の1つに挙げている。「こうした状況が、ビジネスにも、顧客とのやりとりにも影響している」
この調査では、デジタルスキルへの関心は高年齢層の従業員も若年層の従業員もあまり変わらないことを示している。45〜54歳の回答者の46％が、コーディングやオンラインコンテンツの作成についてアドバイスやトレーニングを求めている。
迅速なデジタルアプローチの重要性も明らかになった。
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