モバイルデバイス管理者がゼロタッチ登録を利用すれば、ユーザーがデバイスの電源を入れるまでに、必要な設定を確実に済ますことができる。

　新規ユーザーが、ゼロタッチ登録の対象デバイスを最初に起動すると、デバイスが自動的にWebブラウザを立ち上げ、IT部門がそのデバイス向けに用意した専用のWebサイトを開く。続いてデバイスは、IT部門指定の設定ファイルをダウンロードする。この設定ファイルは、IT部門が「エンタープライズモビリティー管理」（EMM）や「統合エンドポイント管理」（UEM）といったツールを使ってあらかじめ作成しておく。

　設定ファイルのダウンロードが完了すると、UEM／EMMツールは組織が事前に指定したプロファイルに従って、デバイスの設定をする。そうした手順が済むと、IT部門がEMM／UEMツールを介してデバイスを管理できる状態になる。

　この手順には「ゼロタッチ登録ポータル」という専用ポータルを利用する。ゼロタッチ登録ポータルの利用には、組織のメールアドレスにひも付いたGoogleアカウントが必要だ。「IBM MaaS360 with Watson」「MobileIron Unified Endpoint Management」「VMware Workspace ONE」「Citrix Endpoint Management」といった主要なEMM／UEMツールはゼロタッチ登録を利用できる。ただし全てのEMM／UEMツールでゼロタッチ登録が利用できるわけではない。

利用可能なAndroidデバイス

　残念ながら、全てのAndroidデバイスでゼロタッチ登録を利用できるわけではない。対象デバイス一覧の中には「Google Pixel 3」「Galaxy S10」「Nokia 7.1」など、7000種類以上のOEM（メーカーが他社ブランドの製品を製造したもの）デバイスが含まれる。

　組織はそうしたデバイスを、Verizon Wirelessなどの組織向け販売パートナーから調達する必要がある。コンシューマー向けの店舗から調達したデバイスでは、ゼロタッチ登録は利用できない。

　一部の携帯電話会社やOEMは、例えばSamsung Electronicsの「Knox Mobile Enrollment」のような、ゼロタッチ登録と同様のコンセプトに基づくサービスを提供している。そうしたサービスを選ぶ組織は、Googleの代わりに、そうしたサードパーティーベンダーが提供する設定管理システムの手順に従う必要がある。

IT部門がゼロタッチ登録を検討すべき場面

　スマートフォンの在庫管理やデバイスの事前設定を望まない組織にとって、ゼロタッチ登録は優れた選択肢となる。ユーザーが組織支給デバイスを受け取るまでの時間もはるかに早くなる。

　ゼロタッチ登録は無料ではないものの、代替策を考えると総コストは比較的抑えられる。ゼロタッチ登録を利用しなかった場合、デバイスの調達やプロビジョニング、支給などは全て組織でしなければならない。

　支給業務の処理に伴う負担を望まない小規模の組織にとっても、ゼロタッチ登録は優れた選択肢といえる。従業員が多数の拠点でモバイルデバイスを利用する大規模組織も、ゼロタッチ登録を利用したいと考える可能性がある。