アフターコロナでも効率的なテレワークを実施するために必要な条件：【3社対談】テレワークを継続する企業

COVID-19対策で在宅勤務ありきの経験をした日本企業は、テレワーク用インフラ、ツール、ルール、セキュリティが十分でないことに気付かされた。「新しい生活様式」を実現するためのアプローチを家具、情報漏えい対策、PCの視点で語った。

[TechTargetジャパン]

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対策として、半ば強制的に在宅勤務に踏み切らざるを得ない状況になった国内企業。「同じ場所」「同じ時間帯」「対面」を前提とした働き方で業務を回していた企業は、これまで見えていなかったテレワーク用ツールやファシリティ面の課題が浮き彫りとなった。

　一方で「やってみると何とかなるものだ、むしろ生産性が上がるかもしれない」と、テレワークの成果に手応えを感じる向きもあるようだ。今後、部分的な在宅勤務が当たり前の世の中になる可能性がある。ワークライフバランスの見直しにもつながり、従業員満足度を高めることにもなる。

　では、「新しい生活様式」を実現するために求められるツールやファシリティはどのようなものか。家具や家電のサブスクリプションサービスを提供するCLAS、セキュリティと生産性の両立するデータレスPCを提供する横河レンタ・リース、そして柔軟な働き方を支えるPCやモニターを提供する日本HPのキーパーソンが「新しい生活様式」へのアプローチを語り合った。

提供：株式会社日本HP、横河レンタ・リース株式会社
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