脱炭素社会におけるITの役割【後編】

ソフトウェアも“省エネ化”する「脱炭素」や「SDGs」の試みとは？

「脱炭素」や「SDGs」に対してIT分野ではどのような取り組みが求められるのか。社会のデジタル化が今後も進んで、IT機器の利用機会が多様化する中で、これらは軽視できないテーマになりつつある。

　「脱炭素」（二酸化炭素=CO2の排出量削減の取り組み）や、その活動と部分的に重なる「SDGs」（持続可能な開発目標）の動きは、IT分野にも少なからぬ影響を与える。大企業を中心に「カーボンニュートラル」（CO2排出量と吸収量の相殺）の方針を掲げる動きが世界で相次いでいること、国内では2022年の税制改正ではいったん見送られたものの炭素税導入の検討が続いていることなど、脱炭素に向けた動きが強まっている。下記のような外圧も浮上しつつある。

• サプライチェーンからの脱炭素の要求
• 環境、社会、ガバナンスに配慮した経営をする企業を選んで投資する「ESG投資」への傾倒
• 環境に配慮していない製品に対する批判や、消費者の不買行動

　例えばAppleは、自社のカーボンニュートラルを進めるだけではなく、同社のサプライチェーンにも同様の取り組みを求めると公表している。取引先から取引先へと、その動きは広がる可能性がある。

　こうした中で、企業のIT部門は脱炭素やSDGsについて何を検討すればいいのか。前編「『脱炭素×IT』で何ができるのか？　“偽りのSDGs”批判にも抗力を発揮」は、IDC Japanのアナリスト、村西 明氏の解説を基に脱炭素を契機とした産業界の変化について触れた。本編は既存のIT運用を見直すポイントや、国際連合（国連）が定めた広範に及ぶSDGsの目標をIT施策に取り入れるアプローチについて考察する。

ソフトウェアにも効率化の観点　ITに求められる脱炭素の施策は？

脱炭素社会におけるITの役割

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