「脱クラウド」これだけの理由【第4回】

クラウドをやめる「脱クラウド」が世界の“常識”になる日

クラウドサービスからオンプレミスインフラにアプリケーションを戻す「脱クラウド」の動きがある。その動きはどこまで広がっているのか。IDCの調査から探る。

公開 2023年02月14日 08時15分

更新 2023年02月22日 20時07分

著者

Fleur Doidge

[TechTarget]

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　クラウドサービスのアプリケーションをオンプレミスインフラに戻す「脱クラウド」（オンプレミス回帰）が広がっている。調査結果と専門家の話を基に、企業の脱クラウドが進む理由を説明する。

進む「脱クラウド」　その実態とは

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連載：「脱クラウド」これだけの理由

　調査会社IDCが2021年8月に公開した、サーバ／ストレージの利用動向調査の結果によると、今後2年間でパブリッククラウド（リソース共有型クラウド）のアプリケーションの一部または全体を、プライベートクラウド（リソース専有型クラウド）または非クラウドインフラに移行させるとの回答は70.7％だった。9.7％はパブリッククラウドやプライベートクラウド、非クラウドインフラの混合インフラに移行させると回答し、「全面的にパブリッククラウドに移行する」との回答は13.3％にとどまった。

　「脱クラウドは少しずつだが、着実に進んでいる」――。ITコンサルティング企業BML Digitalで最高技術責任者（CTO）を務めるジャコ・バミューレン氏は、こう考えている。

　バミューレン氏は「ユーザー企業がクラウドサービスを理解することに苦労している可能性がある」と説明する。特にインフラのレジリエンス（回復力）やセキュリティを確保するための方法が、クラウドサービスへの理解を難しくしている可能性があるという。

　第5回は、脱クラウドが広がる背景を深掘りする。