“会議だらけ”のハイブリッドワークがもたらす無視できない弊害：働き方における労働者の認識【前編】
オフィスワークとテレワークを組み合わせた「ハイブリッドワーク」に対して、IT意思決定者と従業員はそれぞれ何を課題だと考えているのか。Slack Technologiesが実施した調査を基に整理する。
コミュニケーションツールベンダーのSlack Technologiesは2023年4月、調査レポート「How Productivity Platforms Can Power Business Impact」を公開。ハイブリッドワーク（オフィスワークとテレワークの組み合わせ）の推進というテーマにおいて、英国のIT意思決定者と従業員との間に生じる考えの違いを明らかにした。
IT意思決定者の理想と従業員が直面する現実
レポートは、英国のIT意思決定者350人とナレッジワーカー1650人を対象に、ハイブリッドワークの現状について調査した内容に基づく。本調査によると、自社のハイブリッドワークへの取り組みを「十分だ」と回答したナレッジワーカーは全体の半分程度だった。IT意思決定者の87％は、ハイブリッドワークの質の改善に取り組みたいと回答した。
ナレッジワーカーの不満として挙がったのは、会議の回数が多過ぎることによって業務が非効率的になることや、従業員間の有意義なつながりが欠如しがちなことだ。
調査によると、顧客の課題解決や調査の分析といった集中力を要する仕事にナレッジワーカーが費やせる時間は、1週間のうち9時間2分だった。これは平均的な従業員の労働時間で考えると、平日5日間のうちたった1日分に過ぎない。
ハイブリッドワークの推進は、ナレッジワーカーにとっては従業員同士のつながりを減らし、業務のサイロ化（連携せずに孤立した状態になること）を生む一因になっている可能性がある。
中編は、ハイブリッドワークの推進と組織内コミュニケーションについて見る。
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