リモートワークが定着し、オンラインで行われる会議やワークショップにおいて、ビジュアルワークスペースを導入する動きが加速している。議論の活性化や共通認識の確立など、ビジネスの成長につながるさまざまな効果が期待できるためだ。
その導入で活発に意見を出し合える会議環境を構築しているのが「富士通」だ。IT企業からDX企業への変革を推進する中、「質の高い議論や対話ができない」という課題を抱えていた同社。時間や場所にとらわれない働き方を実現する必要性が高まる中、一部の社員がビジュアルワークスペースの自発的な利用を始めたのを機に活用の輪が広がっていった。
その過程において、稟議や購入単位の制約といった課題に直面したものの、情報システム部門でまとめて購入し、申請ベースでアカウントの払出をすることでチーム単位での利用を促進していったという。今では「議論の内容が深まった」など、さまざまな効果を実感しているという同社。本動画では、同社の取り組みを詳しく紹介する。実際に同社が採用しているツールを使って解説しているので、導入効果だけでなく活用のイメージもつかめるはずだ。
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