データやシステムのリカバリを行うためには、整合性の取れたバックアップデータを利用する必要がある。システム停止時にはディスク上のデータの整合性が確保されていることから、確実なバックアップが可能だ。だが、システム稼働中はディスク上のデータがメモリ上に展開され、随時更新される。そのため、単純にディスク内のデータをコピーしただけではデータの整合性は確保されておらず、それをリストアしてもシステムは正しく動作しない。
ストレージクラフト テクノロジーのジェネラル マネージャーを務める岡出明紀氏は、「もちろん、最新のツールではそうした課題への対策が講じられています。しかし、これまで、『データ整合性確保のためにはバックアップ中はサービスを停止しなければならない』と鉄則として語られてきているためにその禁を冒すことができず、せっかくのツールの性能を引き出せずにいるケースが多く見受けられます。それが昔ながらのバックアップ環境からの脱却を阻む“壁”になっているのです」と、バックアップ作業の効率化が進まない理由を分析する。
このままの状態では、IT管理者の悩みは一向に解決しない。そこで強く求められているのが、ツールを正しく把握することを通じた意識改革である。その実践に向け、岡出氏が特にツールの評価において重視すべきと訴えるのが「バックアップ/リストア処理性能」だ。バックアップ/リストアの一番の狙いは確実に復旧できることにあり、バックアップ、リカバリともに正確かつ効率的に処理できることが最重要要件となるからだ。
その観点から今、あるバックアップツールが大きな注目を集めている。ストレージクラフト テクノロジーのバックアップ/リカバリソフト製品群「ShadowProtect」だ。
ShadowProtectは、バックアップ対象のサーバにインストールして利用するバックアップ/リカバリソフトウェアだ。OSやシステムまで含めた短時間でのバックアップとリカバリを低価格で実現する、システムバックアップ型の製品である。
その特徴としてまず挙げられるのが、独自技術を基にしたバックアップイメージの圧倒的な信頼性の高さである。
適切な手法を用いずにシステム稼働中にバックアップを行うと、データの整合性の面で問題があることは既に述べた通りだ。この点、ShadowProtectでは、まず「VSS(Volume Shadow Copy Services)」に対応する。さらに独自開発したVSSプロバイダーを採用することで、ファイルサーバやデータベースサーバなどが稼働中でも、信頼性の高いバックアップを実行する。具体的には、バックアップ作業時にはShadowProtectからVSSへの指示により、アプリケーションの処理を一度完結させた(静止化した)上でスナップショットを作成する。VSSに対応したアプリケーションは、スナップショット作成中に要求された処理を、一時ファイルなどを使用することでサービスを継続する。これにより、システムの稼働状況を問わずバックアップデータの整合性を確保する。また、バックアップ完了後にバックアップイメージが正しく書き込まれたかどうかを「MD5チェックサム」により検証する。
「サーバの負荷が非常に高い場合には、遅延などが原因でVSSによるスナップショット作成が失敗する可能性も確かにあります。ShadowProtectでは独自の最適化により、そのリスクを大幅に低減させています。また、『ImageReady』という機能を用いれば、データベースの整合性チェックを行うスクリプトなどをバックアップイメージに対して自動実行できます。そのため、万一整合性が失われた場合でも、気付かないままリストアしてしまうことを防げます。作業完了後には正しく書き込まれているかどうかの検証も実施します。データの信頼性を担保する機能によって、業務時間中でも安心してバックアップを実施できます」(岡出氏)
バックアップのためにシステムの処理能力が低下しては、業務に影響を及ぼしかねない。この点、ShadowProtectの増分バックアップはシステム負荷が非常に軽く、業務時間中にバックアップを実行しても、ユーザーがそれを意識することはほとんどない。
企業規模を問わずデータ量が増え続ける現在、バックアップ環境の肥大化も気になるところだ。ShadowProtectに付属するバックアップイメージ管理ツール「ImageManager」は、増え続ける増分バックアップイメージの統合処理を自動で実行する。具体的には「日」「週」「月」単位のファイルに統合でき、月単位統合ファイルの最大保持数を指定することもできる。統合により不要になった増分バックアップイメージを削除することでストレージ容量を抑えるよう工夫している。
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提供:ストレージクラフト テクノロジー合同会社
アイティメディア営業企画/制作:TechTarget編集部/掲載内容有効期限:2015年6月26日