企業の災害復旧計画に必要なものと不要なもの（後編）

ディザスタリカバリ計画のカギは「自動化」にあり

ITコンポーネントの高機能化が進んだことで、復旧プロセスの多くの要素を自動化できるようになった。その場合、設定の詳細や復旧手順などを文書化することはさほど重要ではなくなる。

　前編「ディザスタリカバリ計画の最優先事項は『ネットワークの復旧』」では、各社がディザスタリカバリ（DR）計画に文書化しておくべき優先事項を紹介した。本稿では、DR計画に含むべきではない項目を紹介する。

企業のDR計画に含めるべきでないものは？

　企業のDR計画には、含めるべきではないものもある。そうした項目をDR計画に含めても、余計な保守作業や混乱をもたらすだけだからだ。以下にその例を幾つか挙げる。

OSとアプリケーションのインストールに関する文書

　既に述べた通り、大切なのはサイト固有の設定だ。WindowsやOracleのインストールマニュアルを書き写しても何の意味もない

電話連絡網や緊急時の連絡先リストはできれば除外する

　こうしたリストは変更が頻繁なため、ひどく保守の手間が掛かるからだ。代わりに、小規模企業であれば、携帯電話の電話帳を丸ごと保存しておくといい。大規模な組織であれば、緊急時通報サービスの利用を検討する必要がある。問題の発生を知らせるために500人や1000人もの従業員に電話することなどできないからだ。

必要不可欠ではないシステムの災害復旧手順については、DR計画に文書化すべきではない

　計画が大きくなり、保守が難しくなるからだ。一般的に、さほど重要でないシステムは復旧も容易だ。なぜなら、その時点では既に他のITコンポーネントは通常の状態に戻っているからだ。そうした二次的なシステムに関するサイト固有の設定情報は、他の場所（オフサイトや電子メディアなど）に保存し、DR計画の中で参照させ、必要になった際にアクセスできるようにしておけばいい。ただし、その時点では既に災害復旧作業というより、システム再構築の作業になっているはずだ。だからこそ、こうした手順はDR計画の本体から除外しておくべきなのだ。

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