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被災地での診療を支援する取り組みやサービスを紹介：今後はBCP対策にも注目
東日本大震災の発生から2カ月が経過。被災地ではライフライン復旧に伴い、診療を再開する医療機関が出てきました。医療IT関連企業による被災地での診療を支援する活動が進められています。
被災地の診療を支援する取り組み
東日本大震災の直後から、DMAT（災害派遣医療チーム）や海外の医師団などが駆け付け、被災地での医療活動が行われてきました。ライフラインの復旧に伴い、徐々に被災した医療機関が診療を再開する動きも出ているようです。医療IT関連企業の多くが、こうした不測の事態の中での診療をサポートする活動を進めています。
例えば、医師の診療を補助する電子カルテやレセプトコンピュータの提供ベンダーは、被災医療機関のシステム／データ復旧、被災地での診療活動を支援する取り組みなどを行っています。
- アップルドクター：「アーチャンレセプト2」のデータファイルの復旧支援
- ウィルコム：被災地の医療機関に端末を無償貸し出し
- NTTデータ：福島県立医科大学へ巡回診療支援システムを無償提供
- セコム医療システム：提携病院と緊急災害医療援助チームを発足
- ダイナミクス：被災地域の課金免除などのサポート
- 大新技研：システム復旧サポート
- 東芝メディカルシステムズ：小型超音波診断装置を提供
- マクロスジャパン：電子カルテシステム保守費などを無償化
- 日立メディコ：移動型X線装置やポータブル超音波診断装置を貸し出し
- ユヤマ：被災地に派遣される薬剤師向けに医薬品データベースを搭載したノートPCの無償貸し出し
その他にも、多くのベンダーが医療機関の診療を支援する活動を行っています。
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