危うきもの使うべからず
電子メールは死なず、ただ消え去るのみ（1/2 ページ）
電子メールがなくなる、といったエライ先生には申し訳ないけれど、この先もなくなることはない。ただ、それは、別なものに姿を変えて存在し続けることになるはずだ。
電子メールは何十年もの間、個人が使うコミュニケーションの主流となってきた。だが、電子メールには見過ごされがちな欠点があり、それが原因でコラボレーションソフトウェアなどの代替ツールに置き換わってしまう可能性もある。
電子メールは人気が高く、必然的に企業向けのモバイルアプリも早い段階で登場した。従って、電子メールという“機能”が近い将来に消滅することはなさそうだ。ただ、企業の環境で望ましい存在になるためには、まだ多くの課題がある。
電子メール機能はこれからも使い続ける
電子メールが持つ欠点の1つはセキュリティにある。電子メールはエンドツーエンドでの暗号化や認証機能を組み込まない限り、安全とはいえない。モバイルコンピューティングが普及した今の時代には、この欠点がさらに大きな問題を引き起こす。
取り扱いに注意を要する通信に私用のメールアプリを使ったり、業務上の重要情報を私物のモバイルデバイスにダウンロードしたりといった、企業が設定した電子メールポリシーの違反行為を管理者が防ぐことは難しい。電子メールや添付ファイルの保存もユーザー任せになる。信頼性を保証できず、ネットワーク障害が起きればメールでやり取りしたデータそのものを失いかねない。
以上の問題を解決するために、電子メール機能を他の種類のソフトウェアに統合する可能性がある。では、どのような種類のソフトウェアが電子メール機能を統合することになるのだろうか。
電子メールを基盤としたコラボレーションソフトウェア
Cisco SystemsやIBMなどの大手ベンダーから小規模の専業メーカーまで、コラボレーションソフトウェアを幅広いサプライヤーが供給している。その内容も、ローカルでホスティングする製品からクラウドベースのサービスまでと豊富だ。一般的なコラボレーションソフトウェアは、一元管理型のファイル共有や同期から、メッセージング、ビデオ会議まで幅広い機能を統合している。
電子メール機能とコラボレーションソフトウェアとの組み合わせには、電子メール関連の問題に対応できる多くのメリットがある。クラウドベースのコラボレーションシステムでは、IT部門がコンテンツのアーカイブやバックアップを強化できる。加えて、IT部門がゲートウェイを設置すれば、コラボレーションソフトウェアの外で共有する任意のコンテンツに制限を掛けることができる。
こうしたコラボレーションソフトウェアの利用が広がり、影響力やユーザーの関心が増すにつれて、多くの組織では電子メール機能はコラボレーションソフトウェアに統合されて姿を消すといわれている。多くの一般的なコラボレーションソフトウェア用モバイルアプリでは、ユーザーがモバイルデバイスから連絡を取り合ったり、文書を共有したりできる。組織がコラボレーションソフトウェアを採用すれば、導入コストや管理コストは増大するかもしれないが、幅広い機能や貴重なメリットを考えればコストを掛けるだけの価値はある。
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