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テクノロジーに10億ドル投資する会計事務所 STEM人材をどう採用し育成するか社内資格制度や大学の教育プログラムを活用

Ernst & YoungではSTEM人材の採用や、従業員へのAI講座の提供などを行っている。追求するのは、急速な時代の変化を有効に生かせるデジタルビジネスモデルだ。

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 デジタルトランスフォーメーション(DX)の実現を目指す、あらゆる企業が取り組んでいることが1つある。それは変化することだ。米国の会計事務所Ernst & Young(EY)で、グローバル最高変革責任者(CIO)を務めるジェフ・ウォン氏はそう語る。

 EYも例外ではない。ウォン氏によると、同社が他の会社と異なる点は、イノベーション、変化、継続的学習に重点を置くという「文化的な信念」を全社で取り入れている点だという。この信念が同社のDX戦略の中心にある。

 インタビューの前編、「会計事務所が最新テクノロジー戦略に10億ドル投資する理由」では、EYがテクノロジーやイノベーションに10億ドルを投じる理由をウォン氏が説明した。同社をはじめとした企業の成功を後押しする3つのテクノロジーである、人工知能(AI)、データ、ブロックチェーンについても詳しく述べている。

 中編となる本稿では、DXに向けたEYの戦略について具体的に紹介する。例えば新しいビジネスモデルの調査と採用、STEM(科学、技術、工学、数学)人材の雇用、デジタル社会で企業に必要なテクノロジースキルを会計士に教育することなどに、同社は野心的に取り組んでいる。

▲▼編集注:このインタビューは抜粋になります。

――デジタル変革に向けた戦略を実施するなかでEYはどのような課題に直面していますか。

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