検索
特集/連載

CitrixでもVMwareでもない「デスクトップ仮想化」の“主役”はあのベンダー激動の仮想デスクトップ市場【第4回】

Citrix SystemsやVMwareが合併や買収の手続きを進める裏で、デスクトップ仮想化市場で独自の立ち位置を確立させたベンダーがある。それはきっと誰もが知る“あのベンダー”だ。

Share
Tweet
LINE
Hatena

 2022年は、データ分析ベンダーTIBCO Softwareと合併したCitrix Systemsと、半導体ベンダーBroadcomが買収するVMwareという主要な仮想化ベンダー2社が、デスクトップ仮想化市場に影響を与える再編を明らかにした。こうしたニュースは、デスクトップ仮想化のもう一つの大手ベンダーである“あのベンダー”にとって、有利に働く可能性がある。

デスクトップ仮想化市場で存在感を強める“あのベンダー”

 Microsoftは2019年10月に、仮想デスクトップのクラウドサービスDaaS(Desktop as a Service)の「Azure Virtual Desktop」(AVD)を提供開始した。その数カ月後に発生したのか、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック(世界的大流行)だ。先行き不透明な状況で、デスクトップ仮想化やアプリケーション仮想化は、テレワークの実現手段としての需要を高めた。

 かつて企業向けデスクトップ仮想化をCitrixやVMwareなどのパートナーに任せていたMicrosoftは、同社のクラウドサービス群「Microsoft Azure」をインフラにしたDaaSの提供に力を入れている。CitrixやVMwareが合併や買収の手続きに追われる最中に、Microsoftが自社のDaaSのシェアを拡大させる可能性がある。

 CitrixやVMwareはそれぞれMicrosoftと提携し、AVDの機能を各ベンダーのクラウドサービスの一部として提供済みだ。同じくMicrosoftと提携する仮想デスクトップベンダーのNerdioは、AVDのコスト削減や仮想デスクトップ管理を容易にするツールを提供している。どの提携例でも主役はAVDであり、Microsoftだ。

 2021年にMicrosoftは「Windows 365 Cloud PC」(Windows 365)というDaaSを発表した。Windows 365はエンドユーザーごとに専用の「クラウドPC」という仮想デスクトップを提供するサービスで、AVDの技術を基に開発されている。


 次回は、AVDやWindows 365の利点、注意点を整理した上で、活発化するDaaS市場の行方を占う。

TechTarget発 先取りITトレンド

米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。

Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

ページトップに戻る