TeamsとZoom導入の保険会社が進める「強制せずに社員をオフィスに戻す」戦略：事例に学ぶ「Web会議ツール」の選び方【後編】

Web会議ツールを導入すれば、すぐに最適なハイブリッドワークが実現するわけではない。Web会議ツールの導入や活用を進める上で、何を重視すべきなのか。医療保険会社や病院の事例から学ぼう。

[Mary Reines，TechTarget]

　オフィスワークとテレワークを組み合わせた「ハイブリッドワーク」が広がる中、適切なWeb会議ツールの選定が重要になっている。異なる場所にいるオフィスワーカーとテレワーカーが、スムーズにコミュニケーションをするためだ。先駆的にハイブリッドワークを実践する組織は、Web会議ツールをどのように選び、活用しているのか。

「オフィス出社強制」なんてしない

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ハイブリッドワークは賛否両論を呼んでいる

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　医療保険会社Humanaの技術担当バイスプレジデント、ブライアン・ディブレル氏によると、同社では従業員の半数以上が常時テレワークで働いている。オフィスにはあまり人がいないことから、同社はオフィスの面積を減らすとともに、ITツールへの投資を強化した。同社はMicrosoftの「Microsoft Teams」やZoom Video Communicationsの「Zoom」といったWeb会議ツールを導入。テレワーク中の従業員がコミュニケーションしやすい環境を整えた。

　Humanaはオフィスを軽視しているわけではない。ディブレル氏によると、同社はむしろオフィスに出社する従業員を増やすことを目指しているという。その手段は、オフィスをより魅力的な場所にすることだ。「オフィス出社を強制するのではなく、従業員をオフィスに引き寄せる戦略だ」と同氏は語る。

　カナダの病院であるGrand River HospitalとSt. Mary's General Hospitalは、Cisco SystemsのWeb会議ツール「Webex」を利用している。これらの病院のCTO（最高技術責任者）を務めるシバル・セス氏は「自宅からでも、院内からでも、従業員が同じツールでWeb会議や通話、チャットができるようにした」と語る。導入の背景について、セス氏は「従業員に複数のツールを使わせることは、何よりも避けたかった」と言う。

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