次世代データセンターの究極の形【後編】
空冷式でも水冷式でもない「水中データセンター」への期待と現実
小型のデータセンターを海底に沈める「水中データセンター」は、持続可能なデータセンターの一つの形態として期待を集めているが、その普及には幾つかの課題が待ち受けている。6つの視点で考える。
一般的なデータセンターに比べて小型のデータセンターを海底を運用する「水中データセンター」に関するプロジェクトが世界各地で進められている。水中データセンターがデータセンターの方式として将来的に一般的になるのかどうかは、陸上のデータセンターに比べた場合のデメリットをいかに乗り越えられるのかに懸かってる。6つの視点で、水中データセンターが普及する上で直面する課題を考える。
「水中データセンター」が乗り越えるべき6つの課題
併せて読みたいお薦め記事
連載:次世代データセンターの究極の形
データセンター冷却についてより詳しく
1.設置、回収時のアクセス性
特に深海や荒れやすい海域では、海底へのアクセスが困難になることがある。水中のデータセンターが荒海に耐え得るとしても、それを設置するための船は必ずしもそうではない。
2.動力源
風力といった環境に優しい電力源が常に利用できるわけではない。沖合の風力発電は風の弱い日には機能せず、波力発電も大きな波が必要になる。
3.物理的なセキュリティ
水中データセンターに物理的にアクセスするには特殊な潜水技術や機材が必要だ。犯罪者や不法侵入者から保護できる利点はあるが、不正なアクセスを完全に防げるわけではない。犯罪者グループに資金力があれば水中データセンターへの物理的なアクセスが可能であり、従来の方法で守られていないことから攻撃はよりしやすくなる可能性がある。
4.スケーラビリティ
複数の水中データセンターをネットワークで接続したとしても、陸上のデータセンターの規模を再現することは難しい。設置できるハードウェアの数や種類、電源の確保など、陸上とは異なる制限があるためだ。
5.海底の位置と管轄権
データセンターの立地を決定する際、海底の安定性と水域がどの国の管轄下にあるかは重要な要因となる。選ぶ場所によっては、設置に必要な許可や認可が問題になる。
6.容器構造の耐久性
水中データセンターには、大きさの制約がある。Microsoftが実験で使用した容器は、長さ40フィート(12.2メートル)、直径9フィート(2.8メートル)だった。Subsea Cloudの容器は約20フィート(6メートル)の長さだ。専門家は、ハードウェアを保護しながらも、より構造物を大規模にできる方法を模索している。
水中データセンターは環境的に持続可能か
水中データセンターが自然環境に与える影響に関しては、意見が分かれている。一部の専門家は水中データセンターを持続可能だと考えるが、そうでないと考える専門家もいる。
賛成派:水中データセンターは持続可能
潮力発電機や洋上風力タービンを使用して、水中データセンターに環境に優しい電力を供給できる。潮力発電は100%再生可能であり、炭素排出量の削減に貢献する。既存の海底ケーブルを利用して電力を供給すれば、新たに海底ケーブルを引く必要はない。
このような水中データセンターは、人間の介入なしで運用できるデータセンター「ライツアウトデータセンター」(ライツアウトは消灯の意味)として設計されている。データセンターは製品寿命が尽きるまで追加の手間を要することなく稼働し続ける。使用済みの構造体や内部のハードウェアは、リサイクルができる。構造物は海洋生物のための人工礁としても機能する。
水中データセンターは、インフラと設計の転換点だ。水中特有の利点を活用できるため、陸上の施設に代わる有望な選択肢となる。水中データセンターは、データセンターの設計や展開、運用方法を根本から変える可能性を秘めている。
反対派:水中データセンターは持続可能ではない
水中データセンターは人工物を海に設置するため、大気中のガスが海中に放出され、海洋環境に重大な変化をもたらす可能性がある。容器からガスや非導電性のオイルが漏れると、海洋生物に有害な影響を与える恐れがある。海中には本来存在しない材料で構成された機器が使用されているため、これが水中生物に悪影響を及ぼす可能性もある。
気候変動による海洋熱波が原因で、海水温が大きく変動している。水温の上昇は、水を使った冷却システムの効果を低下させ、結果としてサーバのオーバーヒートや性能低下を招く可能性がある。性能が低下すると、データセンターを頻繁にメンテナンスする必要が生じ、コストが増加し、地域の海洋環境に与える負荷が大きくなる。
TechTarget発 先取りITトレンド
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
TechTarget発 先取りITトレンド
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
[株式会社うるる] 「入札市場」攻略ガイド:効率的に落札するためのポイントを徹底解説 -
製品資料
[株式会社うるる] 入札情報に特化した「販路拡大」「効率化」のためのサポートツールとは? -
市場調査・トレンド
[株式会社うるる] 公共入札に成功する企業と失敗する企業の「5つの違い」 -
製品資料
[日本ビジネスシステムズ株式会社] 専門家が教える、Microsoft 365の「テナント統合/分離」を成功に導く秘訣 -
製品資料
[rakumo株式会社] Microsoft 365での情報埋没を防ぐ、社内ナレッジを資産化する情報ポータル活用
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
「Microsoft 365」が乗っ取られる MFAを破る“本物の画面”の恐怖
-
2
世界のデータセンター容量は5カ国に69%集中、電力消費「5%の壁」が招くものとは?
-
3
PHP脆弱性「PHP2Shell」で2260万件に影響 情シスの緊急チェックリスト
-
4
半数がブルーカラー転向を視野に? ベテランエンジニアを追い込む“54歳の壁”
-
5
「Windows」の不要なファイルを安全に消して容量を空ける方法
-
6
なぜ「Gemini 4 Argon」は出遅れたのか? Googleが狙う“逆転のシナリオ”
-
7
ChatGPTは“検索しまくり”でGeminiは“淡泊”? データが明かすAIの裏側
-
8
生成AIが普及しても「技術書」を手放せないエンジニアの本音
-
9
AIをデータ保管場所の近くに置くと安全で経済的 それでも残る“破滅的リスク”
-
10
テレワークやBYODでリスクが拡大、デバイスの多様化を弱点としない管理方法とは
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
AI駆動攻撃にどう対抗する? 超速の攻撃からエンドポイントを保護する方法
-
2
2026年のサイバーセキュリティには何が必要か? 最新データに学ぶ傾向と対策
-
3
経験豊富な即戦力人材に直接アプローチできる、「攻めの採用」への転換術
-
4
「IT史に名を残すシステム障害」8選
-
5
最速72分でデータが流出? 最新の脅威トレンドや侵入手法から分かった防衛策
-
6
不審メールの経路や見せ方に変化? 2026年夏の3事例から見えた動向と対処方法
-
7
Microsoft 365のメールセキュリティ、3つの“死角”と追加で検討すべき対策とは
-
8
AI駆動開発のスピードと安全性を両立 「品質・セキュリティ管理」の実践ガイド
-
9
HDDを使わない「SSDオンリー」が無謀なのはなぜ?
-
10
「標的型攻撃メール」事例・サンプル集
TechTargetジャパン SNS
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー