Pure Storageの新構想「EDC」【前編】
面倒な「ストレージ管理」が過去のものに “常識”を覆すPure Storageの新構想
Pure Storageは、管理を自動化し、クラウドサービスのような利便性を実現する新構想「Enterprise Data Cloud」(EDC)を発表した。複雑化する企業のデータ管理をどう支援するのか。
オールフラッシュストレージベンダーのPure Storageは、2025年6月にラスベガスで開催したイベント「Pure//Accelerate 2025」で、新しいストレージ構想「Enterprise Data Cloud」(EDC)を発表した。高性能ストレージが必要な企業を対象に、ストレージの性能向上と運用の省力化を目指す。具体的にはどのようなものなのか。
Pure Storageの幹部が語る、EDCの目玉機能
併せて読みたいお薦め記事
Pure Storageを巡る動向とは
EDCの中核を成すのが、ストレージ管理ソフトウェア「Pure Fusion」だ。Pure Fusionは、Pure Storageのストレージ製品を一元管理するとともに、API(アプリケーションプログラミングインタフェース)での連携によってストレージ管理の自動化を実現する。
Pure Storageバイスプレジデント(プロダクトマネジメント担当)のチャド・ケニー氏によると、EDCはオンプレミスシステムかクラウドサービスかを問わず、ユーザー企業が運用する各種ストレージを単一のストレージプールとして仮想的に統合する。その上で、自動発見ツールがデータの特性に応じて最適な保存場所を判断し、ストレージの割り当て(プロビジョニング)を自動化することによって、ストレージ管理者の負荷を減らす。
ユーザー企業では近年、SaaS(Software as a Service)が普及しており、ユーザー企業はSaaSのような拡張性や管理性をオンプレミスシステムにも求めるようになった。ITコンサルティング会社Silverton Consultingの創設者兼プレジデントであるレイ・ルッケシ氏は、EDCについて、「同社製ストレージをSaaSのように使えるようにし、アーキテクチャの刷新を成し遂げた」と評価する。
競合との差異は?
EDCの投入は、それまでハードウェア中心だったPure Storageが、ハードウェアの管理や活用も支援するという戦略の変更を示す。Informa TechTarget傘下のEnterprise Strategy Group(ESG)のアナリスト、サイモン・ロビンソン氏は、「2015年ごろのPure Storageはストレージのハードウェアを中心に手掛ける企業だったが、今では管理用ソフトウェアも含め、幅広い製品ラインアップをそろえるようになった」と述べる。
ストレージ業界でソフトウェアに注力しているのは、Pure Storageだけではない。ロビンソン氏によれば、同業他社のNetAppもデータ管理ソフトウェアの開発に取り組んでいる。ただし両社の戦略には違いがあるという。「NetAppがデータ管理を重視しているのに対し、Pure Storageはデータ管理よりもITインフラ管理に重点を置いている」と同氏は説明する。調査会社Forrester Researchのアナリストのブレント・エリス氏も、データ管理に関してはNetAppのソフトウェアの方が、機能が充実しているとの見解を示す。
次回は、Pure Storageが発表した新たなハードウェアを紹介する。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
本記事は制作段階でChatGPT等の生成系AIサービスを利用していますが、文責は編集部に帰属します。
TechTarget発 グローバルITピックアップ
TechTargetジャパンの記事の一部で生成AIを補助的に活用し、米国Informa TechTargetの記事を翻訳・編集して国内向けにお届けします。編集部による内容の確認を徹底しています。
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
[o9ソリューションズ・ジャパン株式会社] 「改正物流効率化法対策」徹底解説 総物流費を抑制するサプライチェーン戦略 -
製品資料
[o9ソリューションズ・ジャパン株式会社] 「サプライチェーン最適化」実践ガイド:効果的な意思決定を実現する秘訣とは? -
製品資料
[株式会社リンプレス] 非デジタル/IT人材を「自走するDX推進者」に変えるための育成ロードマップ -
市場調査・トレンド
[ワンアイルコンサルティング株式会社] AI時代の組織設計:「判断と責任」を人に残すための2つの原則とは? -
技術文書・技術解説
[ワンアイルコンサルティング株式会社] システムの保守がモダン化を阻む? 「変えない判断」から脱却する方法とは
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
1200万円のSaaS導入を回避 スギ薬局「運用費10万円」のAIエージェント構築術
-
2
ソフトウェア開発生産性向上に取り組む企業は4割 調査で学ぶ「停滞」の正体
-
3
クラウド資格コレクターは評価されない? 年収1000万を分ける“OSの理解度”
-
4
「完璧な設計」なのに3000万円溶けた AWSの失敗事例から学ぶ3つの教訓
-
5
年収700万超エンジニアに共通するスキルと「もっと勉強すべきだった分野」
-
6
なぜMicrosoft製品か Copilotで問い合わせ6割減の企業事例
-
7
100億円の「Linux更新」を回避 みずほ銀行が選んだ“おきて破り”のRHEL延命策
-
8
マルウェアへの対策について、不適切な記述はどれ?
-
9
無料の「Apple Business」で十分? 情シスが陥りがちなポイント
-
10
「配信に1カ月」の代償 カルビーがLINE運用で外部依存を断ち切った理由
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
2
JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは?
-
3
「Google Workspace」活用事例34選、先進の生成AIによる組織変革の全貌
-
4
DX/AI投資の壁を突破、現代の最高財務責任者が直面する課題と克服のヒント
-
5
「人員を増やす」という選択肢はない 情シスが負の連鎖から抜け出すには?
-
6
Windows PCとMacの選択制で生産性向上 LINEヤフーが実践する運用管理方法とは
-
7
生成AIで文書活用を進めるには? 効率化と安全性をどう両立する
-
8
「問題が深刻化しやすいプロジェクト管理」から脱却する方法とは?
-
9
Linuxのスキルを証明する“激推し”の認定資格はこれだ
-
10
NTTドコモが実践したクラウド統合監視 業務量2倍でも残業削減を実現できた理由
TechTargetジャパン SNS
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー