読者の「知りたい」にベンダーが答える！　マイナンバー対応だけではない　今なすべき「情報漏えい対策」とは

TechTargetジャパン会員を対象に、「企業の情報漏えい対策に関する読者調査」を実施した。本レポートでは、その概要をまとめた。

TechTargetジャパン会員を対象に、企業の情報漏えい対策に関する読者調査を実施した。本リポートでは、読者の勤務先における情報漏えい対策の実態や関連製品の導入状況などをまとめている。

新たな脅威が発生するたびに、新しいセキュリティ対策の必要性が叫ばれる。こうした現状は本当に正しいのか。本質に立ち返り、実効性のある対策を構築するためのアプローチを探る。

Webサイトの脆弱性を突く不正アクセスを受け、情報流出を招く例は後を絶たない。既にWebセキュリティ対策の必要性が指摘され、診断ツールやサービスも普及しているにもかかわらずだ。問題はどこにあるのか。

標的型攻撃から重要情報を守るためには、「入口対策」「内部対策」「出口対策」を組み合わせた対策が求められる。そこで、さまざまなセキュリティ対策ツールを適材適所で活用する方法について解説する。

情報漏えい対策を進めるためには、「外部」「内部」の脅威ごとに必要なツールを適材適所で組み合わせる必要がある。現在のセキュリティの状況を定期的に俯瞰視点で確認し、必要に応じて対策を強化したい。

Webサイトやアプリケーションのセキュリティを保つため、自動診断ツールによる脆弱性診断を実施している企業は多い。しかしその結果がどれだけ信頼できるか、十分なのか、確信できているだろうか。脆弱性の正しい診断方法を考えてみよう。

マイナンバー対応に追われる担当者にとっての課題は、安全にマイナンバーを管理できる仕組みを既存システムに大きな影響を与えず導入することだろう。クラウドサービスは効果的な選択肢の一つだが、ここに見落とされがちな穴がある。