この性能確保にはHiRDBが貢献している。浅野氏は「清算システムではOracleを使っていますが、HiRDBは性能面で引けを取ることはありませんね」と指摘する。64ビットモードにネイティブ対応するUNIX版のHiRDBはメモリ上に巨大なバッファを確保でき、オーバーヘッドの高いディスクI/Oを減らすキャッシュ機能をより生かせるのだ。また、新システムの要求性能を満たすため、日立はHiRDBのソースコードにも手を入れた。このあたりの柔軟な対応は、国内ベンダーならではだ。もちろん性能確保はシステム全体で成し遂げており、SANRISEのキャッシュ活用、注文処理のパイプライン化（処理プロセスを分割し、並行処理）や一括処理などアプリケーションの在り方も影響している。

2秒でフェイルオーバーの実績

　メインフレームと比べて、オープン系システムで一番問題となるのは可用性だろう。特に証券取引所のシステムには、場中は“100％”の可用性が求められる。その点、大証も慎重には慎重を期しており、日立製品が持つ高可用性技術が信頼性を担保する。

　新売買システムは、各サーバでストレージをミラーリングすることで二重化。さらにストレージ筐体内のディスクも二重化し、合計四重化の冗長構成を取る。その上で「30秒以内のサーバフェイルオーバー」を実現しているのだ。山森氏は「相当に負荷をかけても30秒以内に収まっており、通常なら数秒でフェイルオーバーすることを確かめています。実際、本番機に障害が発生し、2秒でスタンバイ機へサービスが切り替わったこともあります」と明かす。わずか2秒であれば、ユーザー側もまず異変に気付くことはないだろう。

　これは、HiRDB/OpenTP1および日立のクラスタリングソフトウェア「HAモニタ」、AIXを機能拡張する「HA Booster for AIX」の組み合わせにより、障害を検知した後のリソース切り替え、プロセス起動にかかる時間を可能な限り短縮しているからだ。こうした製品間の連携もシングルベンダー環境の恩恵である。

　同様にHiRDBとOpenTP1の連携が可用性の面で貢献しているという。OpenTP1には、システム全体のディスクリソースを仮想的に“共有プール”で管理し、各アプリケーションの負荷を監視しながら最適に割り当てるリソース構成管理機能がある。これにより、「特定商品に注文が集中し HiRDBで使う特定サーバ（デイスク）の使用率が急激に高まっても、余裕のある別サーバのディスクのリソースを動的に割り当てられるので、データベースがパンクすることがありません」と浅野氏は語る。

　大証では、さらに可用性を高めるため、国内の証券取引所としては初めて30キロ圏内にスタンバイサイトを設け、ディザスタリカバリ体制を構築する計画だ。第1段階は、2007年度中にデリバティブ商品を対象にスタンバイ環境を用意する。最終的には、全商品を対象にして、HiRDBのログ転送機能とSANRISEのレプリケーション機能を組み合わせ、データベースを保護する仕組みを導入する考えのようだ。

サーバ増設による性能拡張

　そして柔軟な拡張性も、証券取引所のシステムにおいて極めて重要な要素だ。証券市場は拡大の一途をたどっており、前述した日経225先物miniの登場により、デリバティブの世界でも小口取引が増えている。何か引き金があれば、取引量が急激に跳ね上がる可能性を秘めているのだ。

　それに対し、新売買システムで稼働するUNIXサーバのEP8000シリーズには、「CUoD（Capacity Upgrade On Demand）」と呼ばれるユーティリティコンピューティング機能が備わっており、予備リソースを搭載しておけば、いつでもコマンド1つでアクティブな状態にできる。これにより、システムの稼働状況を見てHiRDBのCPU使用率が危険水域に達すると判断すれば、CPUを増設し、すぐにでもサーバ単位のスケールアップが可能となっている。

　大証は2007年内にもさらなる性能拡張を実施する計画だ。前述したアプリケーションのパイプライン処理を現在の取引状況に合わせて最適化するほか、サーバ増設による並列処理といったスケールアウトによる性能拡張も検討している。

　HiRDBは、クラスタリング方式にサーバノード単位でメモリやディスク、I/O帯域などのハードウェアリソースを占有する「シェアードナッシング」を採用しており、サーバノードを増やせば、その分、性能がリニアに拡張する特徴を持つ。複数のサーバノードで1つのディスク領域を共有するタイプのDBMSに比べ、スケールアウトしやすいのが特徴だ。最大16WayのCPUを搭載可能なEP8000/570（スケールアップ）と、その台数増設（スケールアウト）を組み合わせれば、かなりのところまで性能を引き伸ばせるだろう。

高速応答性能で顧客を増やす

　HiRDBは、海外製DBMSに比べると、いまひとつ存在感が薄いが、やはり「技術の日立」の製品である。特に同じ日立のミドルウェア製品と組み合わせた場合の基本性能の高さは魅力的だ。

　コンマ何秒の世界で勝負している投資家にとって、証券取引所に求める最たるものは安定した高速応答性能だろう。大証では現在、「板登録通知」（注文を銘柄別の控えに登録・通知）に要する時間は0.1秒程度という。これは東京証券取引所（以下、東証）の「4～5秒程度（注文が集中する場面では最大180秒）」（注）と比較すると速く、ニューヨーク証券取引所の「0.07～0.68秒程度」（注）にも劣らない。

注：かっこ内の数値は東証資料『市場に対する信頼の回復に向けた当取引所の取組みについて』より。

　装置産業でもある証券取引所では、システムの利用満足度がそのまま業績に結び付くともいえる。2005年度から2007年度の2期で、大証は営業収益を63％伸ばし（2007年3月期で約161億円）、営業利益を倍増させている（同65億円）。山森氏は「新システムが稼働した直後、レスポンスが極端に良くなったことから日経225先物の取引高が倍増し、その好調さが現在も続いています。投資家にも取りあえず満足してもらっているようなので、リスクを負ってでもオープン系へ移行したのは正解でした」と話す。このアドバンテージを生かし、大証がどのようなサービスを今後打ち出してくるのか、興味深いところだ。

【導入企業紹介】株式会社大阪証券取引所

国内エクイティ・デリバティブの最大市場を運営。世界中の投資家に取引されている日経225先物・オプション取引に加え、2006年からは小口商品の日経225miniを導入するなど、個人投資家の参加も増えている。現物市場では、新興企業向け市場「ヘラクレス」を運営する一方、2007年8月に金ETFを上場させるなど、新商品の導入にも積極的に取り組んでいる。