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コンバージドインフラのメリット

エンタープライズITの要素を組み合わせれば、運用上、コスト上のメリットを引き出せる。だが、リスクのバランス調整や導入には慎重さも必要だ。

　世界中のデータセンターで、電力や冷却、スペースの限界によって処理能力や接続性が制約されるケースが増えている。同時に設備投資の抑制により、組織のデータセンター戦略は再考を迫られる。サーバとストレージ、データ、プロセスが個々に孤立したサイロ状態から脱却し、電源やスペース利用の効率性を高めるために模索すべき1つの道がコンバージドインフラ（CI）だ。

　CIの一部はまだ概念であり、一部はスマートマーケティングであり、一部はよくできたITシステムコンポーネントだ。その呼び方はさまざまで、「ハイパーコンバージドインフラ」「コンバージドシステム」「統合型コンピューティング」「ファブリックベースコンピューティング」「Webスケールコンピューティング」「動的インフラ」ともいう。インフラコンバージェンスとは基本的に、ハイパーバイザーやネットワーク技術を統合して、サービスを抽象化できるストレージおよびコンピューティングシステムを指す。

クラウドから生まれたCI

　CIの概念はAmazon、Facebook、Googleのような大手クラウド企業から生まれた。こうした企業は低コストで使いやすく高速なセルフサービスを重視した。各社とも既存のインフラアーキテクチャを使おうとしたものの、それでは自分たちの需要を満たせないことにすぐに気付いた。

　各社はコストを大幅に抑えながら、あらゆるアプリケーションをどんな規模でも運用できるインフラを求めていた。そのためにはハードウェアへの依存を断ち切って、機能の追加やアップグレードができるソフトウェア定義システムが必要だった。クラウド企業として、グローバルに展開できるオンプレミスシステムのアジリティとセキュリティ、安定性も求めていた。

　コンバージドデータセンターインフラは、インフラ（IaaS）であれ、プラットフォーム（PaaS）であれ、ソフトウェア（SaaS）であれ、プライベートとパブリックのクラウドサービスを実現するプラットフォームの役割を果たすことができる。複数の特性からオンプレミスCIはクラウドに適しており、リソースプロビジョニングの自動化によってITリソースをハイブリッド環境に集約できる。さらにアジャイルITの拡張性を支えて動的コンピューティングワークロードのニーズに対応させることもできる。

日常的なCI

　例えば新たに立ち上げる支部で、数百人のユーザーが仮想デスクトップインフラ（VDI）と数台のホスティングされたデスクトップPCからアクセスできるローカルリソースを必要とする場合、

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