「クラウドアーキテクト」を目指す人々へ
クラウドファースト時代、プライベートクラウドへの投資はいまだ健在(2/2 ページ)
プライベートにまつわる問題
規模の大小を問わず、パブリッククラウド(特にAWS、Microsoft「Microsoft Azure」、Googleの「Google Cloud Platform」)に移行しようとしている企業に注目が集まる中、Gartnerのアナリスト、アラン・ウェイト氏はプライベートクラウドを取り上げ、「プライベートクラウドは消滅するのではないか」いう出席者の疑念を払拭(ふっしょく)した。
同氏はプライベートクラウドの実装に関するGartnerの調査を引用し、アプリケーションのクラウド移行を計画している組織の40%が、2020年までにパブリッククラウドインフラを使用する考えがあり、残りの60%は、データセンター内に構築した社内プライベートクラウドや、外部プロバイダーが運営する外部サーバのプライベートクラウドにアプリケーションを移行する考えがあることを示した。
「ワークロードをプライベートクラウドに移動すれば、セキュリティ、規制順守、パフォーマンスの点で非常にメリットがある。それは、恐らく遅延が許されないため、ワークロード同士が近くにある必要があるからだ」(ウェイト氏)
米国の公共事業会社でシステムエンジニアを務めるジェイソン・プレース氏(会社の方針により社名は非公開)は、プライベートクラウドに今でも関心を寄せている組織があることに力づけられた。同氏が勤務する企業は、規制とセキュリティの要件を満たすため、独自に社内クラウドを構築するクラウド戦略を立てている。
「パブリッククラウドと、パブリッククラウドへの移行について多くの議論があることは明らかで、果たして全社的合意を得られるのか心配していた。今回の講演を聞くことで別の方向が示され、『全体がパブリッククラウドへと向かっているわけではない。孤立無援ではない。多くのワークロードはいまだ社内にあり、今でもプライベートインフラに多額の投資がなされている』と勇気付けられた。当社がこれまでに立案してきた計画が認められた気がする」(プレース氏)
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