デメリットはたくさんある
複数のコラボレーションソフトを導入してはいけない理由
コミュニケーションプラットフォームが複数存在すると、IT部門のコラボレーション管理は難しくなる。また、社内に存在するアプリの種類が多くなり過ぎると、全体の効率が低下する。
企業にさまざまなグループコラボレーションソフトウェアが存在すると、プラス面よりもマイナス面が大きくなる。本来、チームコラボレーションとは同じ目標に向かって連携することだ。だがニーズがぶつかり合うとこれが難しくなる。コラボレーション作業のほとんどが1つの部門内や業務内で行われるのであれば、各チームが独自のグループコラボレーションソフトウェアを求める理由は理解できる。
とはいえ、コラボレーションは多くの場合、部門、事業単位、支社にまたがっている。ソフトウェアを複数導入することは、企業全体をサポートする一元管理型のコラボレーションプラットフォームを用意することに比べて効率が悪い。
企業は、各チームで調整をする必要がある。グループコラボレーションソフトウェアの理想は、各チームの希望に完全に合わせることになるだろう。その逆は、IT部門が全社共通のコラボレーションプラットフォームを1つだけ用意し、適切なアプリケーションも提供せず、カスタマイズのニーズに応じる柔軟性もない場合だ。
チームが独自のソフトウェアを導入できるようにするもう1つのメリットは、各チームに適切なコラボレーション方法の判断を任せることによってIT部門の仕事がより容易になることだ。ただし、これが行われるのは、IT部門がコラボレーションを担当することを希望しないか、担当できない場合のみだ。
一方で、グループコラボレーションソフトウェアを複数導入するデメリットはたくさんある。それはIT部門の立場からのデメリットだけではない。企業の経営効率全体を見てもデメリットがある。何よりもまず、何でもありのアプローチでは、サイロ思考が強くなり、企業全体での共有が進まなくなる。コラボレーションでは頻繁なコミュニケーションが必要になることを考えると、作業者が標準アプリケーションや標準インタフェースを使っていないと、コミュニケーションが難しくなる。チームの各メンバーに一貫したユーザーエクスペリエンスも足りなくなる。
結局は、グループが独自のグループコラボレーションソフトウェアを選ぶ方法を検討すべきだ。ただし企業にとってはコストがかかり、IT部門にとっては他のプラットフォームと統合し、セキュリティを確保し、コンプライアンス要件を満たす能力が試されることになる。
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