AIでAIを監視――オブザーバビリティツールの導入率が2桁成長、New Relic

New Relicは、AI技術の導入とオブザーバビリティツールのニーズなどをまとめた調査レポートを発表した。企業は、AI技術を備えたオブザーバビリティツールにどのような機能を求めているのか。

公開 2025年11月07日 20時00分

更新 2026年08月25日 16時12分

[TechTargetジャパン]

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　デジタルビジネス向けのオブザーバビリティ（可観測性）ツールを提供するNew Relicは2025年11月4日、人工知能（AI）技術の導入とオブザーバビリティツールのニーズの拡大、AI技術を活用した監視機能の普及状況などをまとめた調査レポート「2025 オブザーバビリティ予測レポート」を公開した。

　同レポートは、世界23カ国、11業界のITおよびエンジニアリング分野の1700人を対象に、2025年4月から5月にかけて実施された調査結果に基づく。回答者の内訳は、実務担当者（65％）、経営陣（11％）、管理職（24%）だ。

企業はツールに何を求めている？

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AI利用とオブザーバビリティ

　レポートは、深刻なITシステム停止が企業にもたらす年間損失コストの中央値が7600万ドルに達するという実態を明らかにしている。こうしたビジネスリスクの増大と、AI技術の導入拡大が相まって、システムの監視体制は新たな局面を迎えている。

　New Relicによると、企業によるAI技術の導入が拡大する一方、従来の監視手段では解決できない、システムの可視性に関する新たな課題が生じている。こうしたリスクに対処するため、「AIを使用してAIを監視する」オブザーバビリティツールへの関心が高まっているとレポートは指摘する。調査によると、同ツールの導入率は2024年の42％から2025年には54％へと2桁の成長を遂げた。AI技術を備えたオブザーバビリティツールの導入を予定していないと答えた企業は全体のわずか4％だった。

　では、AIを使用してAIを監視するオブザーバビリティツールに企業は何を求めているのか。調査では、企業のインシデント対応やオブザーバビリティ業務の向上に最も貢献すると考えるAI機能を尋ねた。その結果、「AIによるトラブルシューティング」が最も多く挙がった。次いで、「根本原因の分析の自動化」「予測分析」「AIによる是正措置」「AIによるインシデント後のレビューの実施」が続いた。

　レポートからは、オブザーバビリティツールの統合を進める企業の動きも明らかになった。調査によると、企業が使用するオブザーバビリティツールの平均数は2023年から2025年にかけて27％減少した。企業当たりの使用ツール数の中央値は4だった。回答者の52％は、12～24カ月以内にオブザーバビリティツールを1つにまとめる計画を立てており、48％はAIOps（AI技術を活用してIT運用の定型業務を自動化する手法）やAI技術への投資拡大を計画していると答えた。

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