現場に合わないエンジニアをなぜ通した？　面接官の“勘”が招く高過ぎる代償

費用と時間をかけて採用したエンジニアに「採用ミスマッチ」が発生したときの影響は大きい。企業の7割超が直面しているこの課題に対し、属人的な面談手法の限界と、書類評価のぶれを正す生成AIの活用法を紹介する。

公開 2026年02月24日 05時01分

更新 2026年08月25日 16時12分

[TechTargetジャパン]

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　深刻化するIT人材不足の中、苦労して採用したITエンジニアが、わずか数カ月で辞めてしまった――。採用した人材のスキルや志向が現場の要件と合致しない「採用ミスマッチ」が、企業の大きな経営課題として浮上している。

　ITエンジニア向けサービスを運営するpaizaは、ITエンジニア採用に同社サービスを利用している企業61社を対象として、2025年12月6～12日に実態調査を実施した。それによると、回答企業の72.6％が採用ミスマッチを経験していることが判明した。この傾向は特に即戦力が求められる中途採用の現場において顕著であり、回答者の66.7％が「早期離職による採用費用や教育にかかる手間の損失」を最も大きな悪影響として挙げている。

　人材紹介会社に支払う手数料は決して安くなく、一度の採用失敗がもたらす経済的および時間的なダメージは計り知れない。企業も対策を講じているものの、依然として「属人的なコミュニケーション」に問題が残っている。

「カジュアル面談」に潜むわな

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　企業もこの事態をただ傍観しているわけではない。採用ミスマッチを防ぐための対策として、60.0％の企業が「カジュアル面談」を実施していると回答した。選考の枠組みを外れたコミュニケーションの場を設けることで、企業と候補者双方の相互理解を深めようという試みだ。

　しかし、現場のエンジニアや部門長が面接官を兼任する場合、こうした「属人的なコミュニケーション」に依存した対策には限界がある。多様なフォーマットで提出される職務経歴書やポートフォリオを一つずつ精査し、限られた面接時間内でスキルを正確に見極める作業は、担当者にとって大きな負担になる。面接官の直感や経験に頼る評価は、担当者ごとに通過基準にぶれが生じるという欠陥を抱えている。

　こうした現場の「評価疲れ」と「基準のぶれ」を解消する切り札として期待されるのが、生成AI（AI：人工知能）の活用だ。調査によると、採用担当者が生成AIに期待することの第1位は「スキル、履歴書評価の客観化」（54.8％）、次いで「書類選考の精度向上によるミスマッチの早期防止」（43.5％）となった。

進まない生成AI活用

　一方で、採用ミスマッチ対策として生成AIを実際に導入できている企業は9.6％にとどまる。導入している企業であっても、主な用途は候補者のデータ管理や日程調整といった「事務的な処理」に終始しているのが実態だ。オンライン面接の代行やスキル評価など、選考プロセスそのものを生成AIに委ねてミスマッチ対策に直結させている企業は、調査対象全体（61社）で見てもわずか2社にとどまっている。

　採用フローの初期に当たる書類選考フェーズにおいて、生成AIによって評価を自動化、客観化できれば、基準のぶれを排除し、採用品質を引き上げることができる。現場の担当者は、生成AIに対して「作業の代替」ではなく、「評価の質の確保」という本質的な恩恵を強く求めていることが読み取れる。

　現状では、採用プロセスへの生成AI導入は始まったばかりであり、技術的および心理的なハードルも残されている。しかし、採用にかかる手間や費用の最適化とスキル評価の客観化に対する需要はますます高まっている。今後は、自社開発のシステム構成のみに頼るのではなく、独自のプログラミングスキル可視化機能を持つ外部サービスと連携しながら、データ駆動型の採用手法にシフトしていく企業が増加すると推察される。

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