EMM導入を検討するIT担当者は約4割、中堅規模の組織にも拡大：モバイル管理は、もはや大企業だけのものではない

IT担当者は、自分たちの環境にある多数のモバイル端末を管理し、セキュリティを守るニーズを認識する必要がある。多くの組織が2017年にEMMの導入を計画しているのも、それが1つの理由だ。

[Ramin Edmond，TechTarget]

代表的なEMM製品の1つであるVMware「AirWatch」のWebサイト《クリックで拡大》

　機能の高度化や選択肢の増加を受け、2017年は多くの組織がエンタープライズモビリティ管理（EMM）製品の導入を計画している。

　EMMは導入組織の大多数を大企業が占める状況が続いていたが、この技術は中堅規模の組織にとっての魅力も増してきた。ベンダー各社はEMMを人気の高いソフトウェアライセンスの対象とし、ボリュームディスカウントを提供し、スタンドアロンのモバイルアプリ管理機能を提供して中堅企業の注目を引き付けている。組織の側も、自分たちを守り、ユーザーの全エンドポイントのセキュリティを守る必要性を認識している。

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　「自社の環境に幅広いデバイスが存在すれば、企業はそれが不安になる。BYOD（私物端末の業務利用）環境があるのにこうした技術を導入していないとすれば、危険性は非常に大きい」。米ITコンサルティング企業Five Nines IT Solutionsのダグラス・ゴスフィールド最高経営責任者（CEO）はそう語る。

　TechTargetのIT Priorities Surveyでは、IT担当者の39％が、2017年は自分の組織にEMMを導入したいと回答している。

EMM製品を導入する理由