「災害でクラウドが止まる日」に備えてマルチクラウドを検討すべき理由

災害復旧戦略にマルチクラウドの利用を含めると、導入がやや難しくなる。だが、うまく導入できれば、クラウド計画の信頼性が高まる。

公開 2018年08月31日 05時00分

著者

Brien Posey

[TechTarget]

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災害対策に有効なマルチクラウド、課題は何？

　クラウドを使った災害復旧では100％の信頼性などあり得ないと考えておくことが重要だ。クラウドサービスベンダーは、自社インフラをあらゆるレベルでの冗長性を実現するため膨大な費用を投じている。それでもクラウドの停止は発生する。そこで、クラウドベースの最適なオプションとなるのが、マルチクラウド災害復旧戦略だ。

　大手パブリッククラウドには、恐らくオンプレミスと同程度の信頼性がある。だが、より高いレベルのセキュリティを確保する方法の一つがマルチクラウドの利用だ。

　このオプションの導入は難しくなる可能性がある。それは、仮想マシンの標準がクラウドベンダーごとに異なるためだ。とはいえ、マルチクラウド障害復旧戦略は、セキュリティ対策に厚みを持たせることができる。

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　障害復旧計画の大きな問題は、災害が何を引き起こすか、災害の影響がどれくらい広がるかを完全には予測できないことだ。普通に考えれば、クラウドベンダーと企業が同時に災害に見舞われる可能性はほぼゼロに近い。しかし、大規模な災害が起きれば、企業自体と企業が災害復旧のために用意したクラウドの両方に影響が及ぶ可能性はある。例えば、大きな嵐は影響範囲が数百キロ規模になることがある。クラウドベンダーのデータセンターと企業のデータセンターが距離的に近ければ、両方が同じ嵐の被害を受けるかもしれない。

　単一のクラウド（シングルクラウド）を選ぶとしても、同じ地域のクラウドに全てのリソースを保管しないようにする。ミッションクリティカルなリソースを会社と地理的に近い地域のクラウドに複製すること自体に問題はない。だが、マルチクラウド災害復旧を利用して地理的に離れた2つ目のクラウドにリソースを複製するのが理想的だ。

　シングルクラウドベンダーでも複数の地域に複製できる場合がある。それでも、マルチクラウドを検討する必要はあるのだろうか。1社のクラウドベンダーのデータセンターは、各地に点在していたとしても全て同じクラウドの一部だ。もしそのクラウドプロバイダーで世界規模の障害が発生した場合、同じベンダーの全地域のデータセンターが影響を受ける可能性はある。一方、2社の異なるクラウドベンダーで同時に世界規模の壊滅的障害が発生する可能性はほぼゼロに等しい。

　クラウドベースの障害復旧計画の一環としてマルチクラウド障害復旧戦略を選ぶ場合は、地理的な重複は避けるようにする。例えば、あるベンダーが米国東海岸地域のデータセンターを使用しているなら、もう一方は別の地域のクラウドベンダーを選択する。そうすれば、1つの地域で災害が発生しても、両方のクラウドが同時に停止する可能性は少ない。

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