APIを安全に利用する4つのセキュリティ対策、具体的な実装方法は？：仕組みとセキュリティ確保手順を解説
企業がAPI利用におけるセキュリティポリシーを定める際は、APIの仕組みとその使用方法を理解することが重要だ。セキュリティポリシー策定時に有用な4つのヒントを紹介する。
企業がAPI（アプリケーションプログラミングインタフェース）を使って情報を取得しようと考えている場合、その情報を保護する方法を定めた行動計画が必要になる。社内のセキュリティを確保し、安定性を高めるには、APIの仕組みを理解し、そのAPIに関わる一連のセキュリティポリシーを設定することが不可欠だ。
複数の操作をAPI経由で実行することは少なくない。操作内容にはデータの取得、修正・更新・削除・追加、操作実行のための呼び出しがある。API利用に関する強力なセキュリティポリシーを定める際には、APIの仕組みとその使用方法を理解することが役に立つ。本稿では、API利用における以下4つのセキュリティ確保方法を紹介する。
- ユーザー承認
- 監査記録
- 取得済み・取得中データの保護
- 利用回数制限
1．ユーザー承認
APIを使って情報を取得する場合、その情報を扱うユーザーやアプリケーションに対する利用権限の付与と承認が必要になる。ユーザーやアプリケーションは、まずAPIを設けているサービスの認証を受けなければいけない。サービスはユーザーやアプリケーションについて、必ず個別に身元を確認し、認証してから、詳細な権限を付与する。
追加、削除、更新など全ての操作ができるユーザーもいれば、新しいレコードの取得と追加の操作しかできないユーザーもいる。各ユーザーが必要な情報以外を読み書きできないようにするため、各ユーザーやアプリケーションが保持する権限レベルを管理、保守する必要がある。種々の権限は通常、さまざまな役割を定義してそれをユーザーに割り当てることで実現する。
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2．監査記録
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