「Wi-Fi 6」の厄介な問題 “宣伝文句”と現実の無視できない違いとは?:「Wi-Fi 6」への期待と現実【中編】
「Wi-Fi 6」(IEEE 802.11ax)導入によってデータ伝送の高速化などのメリットが期待できる半面、問題になり得るポイントもある。Wi-Fi 6の一見紛らわしい宣伝文句を正しく受け取るためのヒントを紹介する。
無線LAN新規格の「IEEE 802.11ax」(業界団体Wi-Fi Allianceが定める名称は「Wi-Fi 6」)は、古いクライアントデバイスで使用されることも想定して、無線LANが広く使用されるきっかけになった「IEEE 802.11b」までの下位互換性を約束している。IEEE 802.11bは1999年に標準化した規格だ。この下位互換性を有効にすると、古いクライアントデバイスに接続するセル(電波が届くエリア)の全体的なパフォーマンスが低下してしまう。
併せて読みたいお薦め記事
「Wi-Fi 6」導入時のポイント
- 「Wi-Fi 6は旧規格と互換性がある」がイエスでもノーでもある理由
- 「Wi-Fi 6」の2つの仕様「Wave 1」「Wave 2」の違いは?
- 「Wi-Fi 6」は給電もネットワークも変えなきゃ無意味? 無線LAN移行の落とし穴
無線LANと有線LANを比較
この下位互換性に伴う問題を避けてセルのパフォーマンスを高く維持するために、無線LANエンジニアは最も遅いデータ伝送速度の規格を無効にする工夫をする。無線LANエンジニアは概して「IEEEには下位互換性に妥当な制限を掛けてほしかった」と考える。そうした制限を掛けなければ、怠慢なデバイスベンダーは昔のデバイスをいつまでたっても最新化しようとしない。
紛らわしい要素だらけのWi-Fi 6
「IEEE 802.11n」が登場した頃から、最新規格に準拠した無線LANアクセスポイントの製品化競争に一段と拍車が掛かった。早期に投入される一連の製品が「Wave 1」と称されるようになった。「Wave」は、無線LAN規格によって定義されるものではなく、ベンダーが最新技術の搭載をアピールするために掲げるカテゴリー名のようなものだ。
Wave 1の製品は、利用できるストリーム(通信経路)数が少なかったり、搭載する機能に制限があったりする。IEEE 802.11axをベースとしたWi-Fi Allianceによる製品認定プログラム「Wi-Fi CERTIFIED 6」の取得製品の導入を検討する際は、いち早く入手できるWave 1のアクセスポイントと、より機能が充実した「Wave 2」のアクセスポイントの違いを念頭に置く必要がある。
広いチャネルは非現実的
無線LAN規格のデータ伝送速度試験のチャートを見ると、最大データ伝送速度は、たいていが最も周波数帯の広いチャネル(データ伝送に使う帯域幅)で得られている。その数値は、概してマーケティングの宣伝素材にすぎない。
企業の無線LANエンジニアは、通常は20MHz幅または40MHz幅のチャネルを使用し、80MHz幅や160MHz幅のチャネルは有効にしない。1つのチャネルで使用する周波数帯が広くなると、使用可能なチャネル数が減り、接続可能なクライアントデバイス数が限られるからだ。端的に言えば、無線LAN規格の最大データ伝送速度は、実際の利用環境において実現することはまずない。
さまざまな世代のクライアントデバイスが混在する環境
さまざまな世代の無線LAN規格のクライアントデバイスが混在する環境は、管理が厄介だ。新しい無線LAN規格のアクセスポイントを導入したとしても、この問題が解決するわけではない。クライアントデバイス側の機能やドライバの安定性は千差万別だ。
IEEE 802.11ax準拠のアクセスポイントは「IEEE 802.11g」「IEEE 802.11n」「IEEE 802.11ac」など、主要な過去の無線LAN規格による通信をしばらくの間は利用できるようにする。古い世代のクライアントデバイスは新世代の無線LANに接続することで恩恵を受ける。ただし古い世代の無線LAN規格への接続を有効にすると、セル(アクセスポイントの電波が届く範囲)内のデータ伝送の速度や安定性といった性能が低下する問題が起きる。だからといってそうしたクライアントデバイスをアップグレードしたとしても、そのコストに見合う無線LAN側のメリットが得られるかどうか、判断は難しい。
新規格のアクセスポイントで、必ずしも昔のクライアントデバイスとの接続ができるわけではないことにも注意が必要だ。大手ベンダーが提供するWi-Fi CERTIFIED 6取得製品でも、初期モデルの中には、IEEE 802.11axの機能を全面的に停止しなければ既存のクライアントデバイスとの接続ができないこともある。
TechTarget発 先取りITトレンド
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.