コンピュータの代名詞「IBM」という“巨大IT企業”はいかにして誕生したのか：IBMの過去と現在【第1回】
IT分野の巨人であるIBMは、現在の地位を築くまでにどのような道のりをたどったのか。同社のこれまでの歴史を振り返ってみよう。
IBMは、サーバや研究開発（R&D）をはじめ幅広いIT分野で事業を営む巨大企業だ。原稿執筆時点での同社は、収益悪化の期間を終え、方針転換の真っただ中にあるように見える。クラウドサービスやコンテナの他、ユーザー企業が必要なときに必要なだけサービスを利用する「as a Service」型販売モデルに大きく軸足を変えている。企業としてのIBMが誕生してからの軌跡をたどると、その方針転換は明らかだ。
コンピュータの代名詞「IBM」はこうして生まれた
IBMは、サーバやストレージの分野にとどまらず、ITを中心に幅広い事業を手掛ける大企業であることは間違いない。1911年、同社は「Computing-Tabulating-Recording Company」として産声を上げる。それが「International Business Machines」に変わったのが1924年だ。パンチカード情報記録システム製造をリードし続けた同社は、その後電動タイプライターや電卓などの事務機器を手掛けることとなった。
1960年代からIBMは現代ITのルーツの代名詞となり、メインフレームやPC分野を先導してきた。PC市場では新興企業に押されるようにコンシューマー向け製品から撤退し、企業向けコンピューティング製品とサービスに特化するようになる。研究分野においても、数々の特許を保有する。
広範囲に影響が及んだ最近の変化は、340億ドルをかけた2019年のRed Hat買収だ。これによりIBMは、OS「Linux」の企業向けディストリビューション（配布用パッケージ）の「Red Hat Enterprise Linux」（RHEL）や、プライベートクラウド向けストレージ製品「Red Hat Ceph Storage」といった、Red Hatの製品ポートフォリオを手中に収めることになる。こうした動向によって、IBMがオンプレミスシステムとクラウドサービスを併用するハイブリッドクラウド、複数のクラウドサービスを併用するマルチクラウドに大きくかじを切ったことを示した。
次回は、ストレージ業界におけるIBMの位置付けを説明する。
Computer Weekly発 世界に学ぶIT導入・活用術
米国TechTargetが運営する英国Computer Weeklyの豊富な記事の中から、海外企業のIT製品導入事例や業種別のIT活用トレンドを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.