XBRLに話を戻せば、1個のXBRLは複数のXMLから構成される。それぞれのXMLの名称は「タクソノミ（Taxonomy）」「インスタンス（Instance）」と呼ぶ。また、「タクソノミ」の中にはさらに「スキーマ（Schema）」「リンクベース（Linkbase）」という構造要素が含まれる。それらの関係を図示すると図表1のようになる（XBRL JapanのWebサイトを参考に作成）。

図表1 XBRLの構造（XBRL 2.1Spec.）

　これに基づけば、記事冒頭の金融庁によるタクソノミは、IFRSコンバージェンスの過程で新たに加わる会計項目に対し、「タグ」の名称をはじめ、表示順、計算方法、他項目との関係、表示ラベル（主に日本語と英語）、参考文献（もしあれば）を定めたものと分かる。タクソノミがあれば、理論的にはインスタンスに数値を入れることでIFRSの項目を持つ財務諸表がXBRLで作成できるという趣旨だ。

　今後国内で引き続き実施される予定のIFRSコンバージェンス、さらには2012年までに最終判断が下されるといわれるアドプション（強制適用）に対応して、今回のように制度当局がXBRLタクソノミを用意してくれるのであれば、そこで指定された表示順、計算方法、他項目との関係、表示ラベル、参考文献といった情報をユーザーは得られる。例えば、タクソノミを既存の会計システムに適用することで新たな会計ポリシーにも即座に対応できるなどのメリットが期待できるだろう。

　このように、XBRLが持つデータ構造は、今後想定されるIFRSの流れの中で非常に有用であることが分かる。にもかかわらず、企業の財務会計の現場でXBRLの有効活用が行われているとはいまだいい難い。次項以降では、「EDINET」をはじめとするXBRLを用いた開示用インフラの詳細を知りつつ、広く浸透してこなかった要因も併せ考えてみたい。

国内でのXBRL採用の動向

　金融庁発表にある「EDINET」は、「金融商品取引法に基づく有価証券報告書等の開示書類に関する電子開示システム」とWebサイトで定義されている。企業が決算作業を通じ作成した有価証券報告書などのデータを、XBRL形式でEDINETに向け送信することで、EDINET上のデータベースにデータが登録されるだけでなく、例えば投資家が投資判断を行う際の参考資料として利用させることができる仕組みだ。

　実は、EDINETによる有価証券報告書、半期報告書、有価証券届出書および自己株券買付状況報告書など開示書類を電子提出する仕組みは、財務開示を実施する企業・組織に向けてすでに2004年6月1日から本格稼働している。この事実は、財務会計関係者を除けば意外に広く知られていないのではないだろうか。EDINETの全体図は図表2の通りである（金融庁 EDINET概要書《PDF》から作成）。

図表2 EDINETシステム全体図

　上場企業など、財務開示を行う組織はまずEDINETに「提出者届出」を行う。届け出以降は有価証券報告書などの開示書類をXBRLデータ化したうえで、その都度「書類登録（アップロード）」する。さらに開示書類の提出のあて先、例えば「関東財務局」といった情報を「書類提出」で登録する、という一連の流れになる。すなわち、XBRLデータをアップロードすれば即座に開示されるのではなく、あて先の指定が完了した時点で初めて開示されるという手順になっている。

　一方、EDINETから財務開示情報をXBRLデータの形で閲覧したいときには閲覧者届出などの手続きは一切必要なく、インターネットにアクセスできる環境さえあれば自由に閲覧が可能だ。こうしたデータの「オープンさ」を、XBRLの主なメリットととらえてもよいだろう。

　しかしながら、これからのIFRS対応を見すえた場合、現行のEDINETには問題があるといえる。図表3をご覧いただきたい（金融庁 EDINET提出書類ファイル資料書《PDF》から作成）。

図表3 EDINETにおける、XBRLとHTMLの作成範囲

　これは現行EDINETのデータ提出形式だ。財務開示における全項目をXBRLで提出できるのではなく、特に「附属明細表」などの注記部分はHTMLでの提出が求められていることが分かる。この仕様が、IFRSを通じたXBRL活用のボトルネックになってくることが考えられる。

　というのも、将来のIFRSアドプションによる大幅な注記増の懸念が財務開示作業の現場における一般認識となりつつあるにもかかわらず、その注記をHTMLで作成せねばならないとすれば、XBRLを通じた相互参照性の向上が期待できないためだ。

　包括利益などの新たな項目が追加されたときにそれに沿ったXBRLタクソノミが提供されれば、XBRL対応の会計システムを用いて値をセットするだけで制度改正後の財務諸表が簡単に作れる理屈なのは前項でも書いた通りである。しかしながら、注記増が懸念されるIFRS適用財務開示書類をXBRLで作成するときは、提出するかなりの部分をHTMLで作成する必要がある。そうであれば提出側も参照側も不要な労力を費やすばかりで、XBRLが本来持つ利便は損なわれる。

　国内外を通じた相互比較性の向上というIFRSのメリットを存分に生かすために、少なくとも数値項目を持つ注記情報については早急なXBRL化が求められる。

　もう一点、国内におけるXBRL制度の複数併存を挙げておかねばならない。図表4で、国内の主なXBRL制度を列挙しておく。

　これらの制度は、一部を除き、互いにタクソノミなどの互換性を欠く。財務会計関連でも金融庁のEDINETと東京証券取引所のTDnetが併存するばかりか、税務上も別々な仕様となっている。

　金融庁が、IFRS適用に向け2009年6月に発表した「『我が国における国際会計基準の取扱いについて（中間報告）』の公表について」では、会計と税務における異なる基準が併存することによる企業の事務手続きの煩雑化の懸念が示されている。ユーザーの利便に寄与する相互参照性を高めるうえでも、各制度におけるXBRLの仕様の統一を筆者としては願いたいところである。

海外の動向と日本への影響

　日本のEDINETとは対照的に、1996年から（XBRL開示は2008年12月から）の電子開示インフラ提供実績を持つ米国証券取引委員会（SEC）は、財務開示におけるすべての注記情報を今後4段階でテキストからXBRLに取り込むためのロードマップ（PDF：英語、57～62ページ）を既に公開している。

　この方針は、オバマ大統領政権による金融制度改革の下で米国財務会計基準審議会（FASB）が進めるIFRSコンバージェンス（PDF：英語、86～87ページ） と密接な関連があると考えられる。オバマ政権は、金融制度改革における20カ国・地域財務大臣・中央銀行総裁会議（G20）の理解を取り付けるための「ツール」として（FASBを通じた）IFRSへの関与を深めている。

　とはいえ、SECは先日、IFRSの早期適用を後ろ倒しにする発表を行った（参考記事：米国のIFRS適用は2015年以降に後ろ倒し、SECが声明文）。皮肉にも、これが逆に日本におけるIFRSへの取り組みを先行事例としてきわ立たせることになったと筆者は見ている。

　IFRSにとどまらずXBRLについても、早晩日本の制度当局はこれまで見られた米国への追随姿勢から大きく転じ、さらなる攻勢を掛けてくるに違いない。

なぜIFRS時代にXBRLがより重要になるか

　遠くない将来に到来することが想定されるXBRLのトレンドを大きく分けると、（1）開示系、（2）収集系、に分類できる。

（1）開示系については、これまでのPDFベースの財務開示に並行しつつ、国内外の投資家などの要望を通じ、相互比較を実現するXBRLを通じた財務開示がより重きを増してくることが考えられる。

（2）収集系については、他社XBRLデータの収集を通じ、今後の実施が求められる「IFRS1号 初度適用」の開示の手本にする、あるいは同業他社との比較分析を行い経営戦略に生かすなどの利用方法が考えられる。

　高い相互比較性を理想とするIFRS、および勘定科目の組み換えやデータベースへの保存のしやすさに特徴があるとされるXBRL。この組み合わせが、企業の財務会計にとどまらず広報・IRやマネジメント・アプローチに基づく経営戦略立案といった業務に一層寄与することが期待される。

　あるいは、国内におけるIFRSアドプションの進ちょく度合いはともかく、むしろIFRSに期待される国際的な相互比較性の向上の実現手段におけるXBRLのさらなる普及が図られることは十分に考えられる。そうした制度対応に準備しておくことは、決して無駄とはならない。

　いずれにせよ、XBRLが今後の会計システム・トレンドの中で極めて重要な地位を占めるようになってくるのは間違いないだろう。