遠隔診断支援サービス紹介:ソフトバンクテレコム
がん手術の迅速な病理診断にも効果的な「遠隔病理診断コンサルテーション支援サービス」
“Doctor of Doctors”と称され、患者診療の最終判断を担う病理医。人材不足が続き、地域間の医療格差にもつながるともいわれる。その解決策となる、遠隔診断ネットワークの構築を支援するサービスがある。
病理医不足による病理診断の課題
生体から採取された検体を検査することで、疾患の種類や悪性度、進行度を判断する「病理診断」。外科手術や内視鏡手術などにおける「術中迅速病理診断」では、病理専門医が術中に診断して、執刀医がその診断結果に基づいて手術範囲を決めたり、より適切な手術方法を選択したりすることができる。
しかし、病理診断専門医が不足しており、病理専門医がいない地域では医療格差が問題になっている。日本専門医制評価・認定機構の調査によると、「国内の病理診断専門医数は、2012年8月時点で2124人」だという。病理専門医がいない病院では、定期的に派遣される病理専門医のスケジュールに合わせて手術を行う必要があり、患者に負担を強いることにもなる。
こうした問題の解決策として、「遠隔病理診断」(Telepathology)に期待が集まっている。遠隔病理診断では、通信回線を利用して病理医のいる病院に病理画像を転送。受信側は送られてきた画像を基に病理診断を行う。その実施には、医療機関を結ぶネットワークの構築が必要となる。
ソフトバンクテレコムは2013年1月、中小病院や診療所向けネットワーク構築サービス「遠隔病理診断コンサルテーション支援サービス」を提供開始した。本稿では、同社の製品担当者の話を基に同サービスの概要と導入メリットを紹介する。
遠隔病理診断ネットワークの構築を支援
遠隔病理診断コンサルテーション支援サービスは、ソフトバンクテレコムのVPNサービス「ホワイトクラウドSmartVPN」と、クラーロのバーチャルスライドシステム「Fino」、三啓の画像転送/共有ソフトウェア「Pratico」で構成される。
遠隔病理診断には「動画方式」「バーチャルスライド方式」の2種類の方式がある。動画方式では、遠隔送信可能なカメラ付き顕微鏡に組織標本をセットし、動画として伝送。リアルタイムな情報伝達が可能で、術中迅速病理診断に適するといわれる。バーチャルスライド方式は、複数の検体スライドをスキャン・合成してデジタル化し、データを保存してブラウザ経由で閲覧する。検体全体を高詳細データとしてスキャンするため、一定の処理時間を要する。データの保存性が高く、症例のファイリングや複数の病理医による情報共有に適する。
遠隔病理診断コンサルテーション支援サービスでは、FinoとPraticoを組み合わせることで両方の診断方式に対応する。Finoは、病理組織標本をスキャンしてデジタル化するバーチャルスライドシステム。2012年12月に販売開始され、従来のシステムよりも筺体サイズが小さく、低価格で導入できる点が特徴だ。Praticoは、遠隔地への顕微鏡や動画、バーチャルスライド画像の転送、Web会議による複数ユーザー間の共有機能を提供するソフトウェアである。
実際の病理診断では、遠隔診断を依頼する病院はFinoとPraticoを、病理医専門医がいる中核病院はPraticoを用意する。病理医不在の病院が病理標本の顕微鏡画像やバーチャルスライド画像を、病理医専門医がいる中核病院に送信。病理医専門医は受診した病理画像を基に、腫瘍の良性/悪性判定や転移、切断端面への病変の広がりの有無などを判断する。
このサービスでは、参画医療機関をセキュアな閉域網で連携し、各病院の院内LANと接続させないことでセキュリティを担保する。また、専用VPNクライアントを搭載したモバイル端末でも、インターネットVPN経由で出張先など院外での画像参照も可能だ。
がん医療における病理診断に効果
ソフトバンクテレコム ヘルスケアプロジェクト推進室 担当部長、山田雄二氏は「このサービスでは、がん手術における病理診断の現状に着目した」と開発の経緯を説明する。
がんによる死亡数が年々増加する中、がん医療の取り組みが強化されている。「がん対策基本法」(2007年)によって専門病院の整備も進み、「がん診療連携拠点病院」は2008年度の350施設から2012年4月時点で397施設まで増えた。しかし、「病理診断はがんの早期発見や手術時後の適切なケアで重要だが、病理医不足や地域の医療格差などの課題があった」(山田氏)
この点を考慮し、ソフトバンクテレコムは、中小病院の遠隔病理診断実施を支援するサービスの開発に着手。複数の自治体や検査機関、中核病院間の連携などの試験導入後、サービス提供を開始した。
サービスの導入メリットとは?
山田氏は、このサービスを導入するメリットの1つに「病理画像のデジタル化」を挙げる。病理標本の医療機関間の物理的な輸送がなくなるため、試験導入したある施設では「従来、2週間かかっていた病理診断のやりとりが2、3日で済む」という。
また、病理診断ではその対象範囲が多岐にわたり、病理専門医の中には特定の領域(臓器)を専門にする医師も多い。そのため、「遠隔地間の画像共有によるセカンドオピニオンが容易になったことで、病理診断の精度向上につながる」と説明する。加えて、病理医不在病院においては、「手術実施件数が増えることによって、“医業利益の向上”“研修医の招致”などに貢献できるのでは」としている。
低コストでのネットワーク構築が可能
ソフトバンクテレコムでは、サービスの利用対象を「二次医療圏以上の規模で遠隔病理診断を実施したい医療機関」と想定している。また、山田氏は「特に予算の制約が厳しい中小規模や公立病院での導入メリットは大きい」と説明する。遠隔病理診断コンサルテーション支援サービスの提供価格は、利用機関ごとに10万円から。ネットワークや管理端末の設置などには別途費用が必要となる。
山田氏は、このサービスによって病理診断のネットワーク化を推進し、「日本全国に分散している病理医間をつなぎ、病理診断の質の向上を支援する“広域連携”を実現したい」と語る。
ソフトバンクテレコムは、ホワイトクラウドを基盤とする医用画像の遠隔診断や外部保管などクラウドサービス事業を展開している(関連記事:GEヘルスケア、ソフトバンクテレコムが医療クラウドで連携)。現在、放射線や病理画像を集約する症例データベースの構築を進めている。
今後は、医療/健康情報を含めた医療クラウドの推進により、高次の情報活用・分析が可能なプラットフォームの構築を目指すという。そのプラットフォームを活用することで「医療機関や医療関係の企業、最大の受益者である国民に還元したい」(山田氏)。遠隔病理診断コンサルテーション支援サービスをその布石の1つとして位置付けている。
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